米中摩擦・新型コロナウイルス感染拡大による事業環境の不確実性
FY2021に初出。7回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。36社中13社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに17社。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルスが業績に与える影響については、本四半期報告書提出日（2023年11月14日）現在においては軽微であると考えておりますが、今後も状況の変化を注視し、業績への影響が見込まれる場合には速やかに開示をいたします。」
新型コロナウイルスの業績への影響は2023年11月14日時点で軽微と考えているが、状況を注視し、影響が見込まれる場合は速やかに開示するとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルスが業績に与える影響については、本四半期報告書提出日（2023年８月10日）現在においては軽微であると考えておりますが、今後も状況の変化を注視し、業績への影響が見込まれる場合には速やかに開示をいたします。」
2023年8月10日時点で新型コロナウイルスの業績への影響は軽微と考えつつ、状況を注視し影響が見込まれる場合は開示するとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルスが業績に与える影響については、本四半期報告書提出日（2023年５月12日）現在においては軽微であると考えておりますが、今後も状況の変化を注視し、業績への影響が見込まれる場合には速やかに開示をいたします。」
新型コロナウイルスの業績への影響は2023年5月12日時点で軽微と考えているが、今後の状況変化を注視し、影響が見込まれる場合は開示するとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルスが業績に与える影響については、本四半期報告書提出日（2022年11月11日）現在においては軽微であると考えておりますが、今後も状況の変化を注視し、業績への影響が見込まれる場合には速やかに開示をいたします。」
新型コロナウイルスの業績への影響は2022年11月11日時点で軽微と考えているが、今後の状況変化を注視し、影響が見込まれる場合は速やかに開示するとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルスが業績に与える影響については、本四半期報告書提出日（2022年８月12日）現在においては軽微であると考えておりますが、今後も状況の変化を注視し、業績への影響が見込まれる場合には速やかに開示をいたします。」
新型コロナウイルスの業績への影響は2022年８月12日時点で軽微と考えているが、今後の状況変化を注視し、影響が見込まれる場合は速やかに開示するとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルスが業績に与える影響については、本四半期報告書提出日（2022年５月13日）現在においては軽微であると考えておりますが、今後も状況の変化を注視し、業績への影響が見込まれる場合には速やかに開示をいたします。」
2022年5月13日時点で新型コロナウイルスの業績への影響は軽微と判断しつつ、今後の状況変化を注視し、影響が見込まれる場合は開示するとしている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの事業に対するコロナウィルス感染症（COVID-19）の影響は、現時点（有価証券報告書提出日現在）においては軽微でありますが、今後COVID-19による影響が長期化または深刻化した場合には、臨床試験や医療機器開発の遅延、商業化の遅延等、これらに限定されず、当社事業に影響が及ぶ可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の業績への影響は提出日時点で軽微としつつ、長期化・深刻化した場合の臨床試験、医療機器開発及び商業化の遅延可能性を引き続き記載している。