大塚製薬提携収益への単一依存
FY2016に初出。18回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2023事業収益の増加を年次更新有価証券報告書
「当連結会計年度の事業収益は40百万円（前年度比383.3％増）、売上原価は12百万円（前年度比102.2％増）となりました。」
事業収益は2022年度の8百万円から2023年度の40百万円へ増加し、Kubota Glass販売を中心とする製品販売収益が継続的に計上されている。 - FY2022-Q3事業収益を再計上有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の事業収益は３百万円、売上原価は３百万円となりました。」
従前は事業収益が計上されていなかったが、当第３四半期連結累計期間に３百万円の事業収益及び３百万円の売上原価を計上している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「事業収益 （千円） 37,786 － 37,786」
当第3四半期連結累計期間も事業収益は計上されず、前年同期に計上された37,786千円との差異を示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「事業収益 （千円） 37,786 － 37,786」
当第2四半期連結累計期間の事業収益は計上されず、前年同期に計上された37,786千円の事業収益は当期には発生していない。 - FY2021-Q1四半期事業収益なし有価証券報告書
「事業収益 （千円） － － 37,786」
前年度に事業収益を計上した一方、当第1四半期の事業収益は計上されていない。 - FY2020-Q2新たな事業収益を計上有価証券報告書
「事業収益 （千円） － 37,786 －」
従前は事業収益が計上されていなかったが、当第2四半期連結累計期間にNASA向け開発受託金を含む37,786千円の事業収益を計上している。大塚製薬提携収益への単一依存という従前の収益構造から、新たな事業収益の計上へ変化している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「事業収益 （千円） － － －」
当第1四半期も事業収益は計上されておらず、承認済み製品がなく研究開発段階にある事業構造が続いている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度において、事業収益の計上はありません。」
当連結会計年度において事業収益を計上していない状態を再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「事業収益 （千円） － － －」
当第3四半期連結累計期間においても事業収益は計上されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「事業収益 （千円） － － －」
当第2四半期連結累計期間においても事業収益は計上されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「事業収益 （千円） － － －」
当第1四半期連結累計期間も事業収益を計上していない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「事業収益 （千円） － － －」
当第3四半期連結累計期間においても事業収益は計上されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「事業収益 （千円） － － －」
当第2四半期連結累計期間にも事業収益が計上されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「事業収益 （千円） － － －」
当第１四半期においても事業収益が計上されていないことを、主要な経営指標として再確認できる。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の事業収益の計上はなく、前第３四半期連結累計期間と比較して818百万円(前年同四半期比 100.0％)の減少となりました。」
提携収益がなく、前年同期比818百万円減少した状態を再確認し、エミクススタト塩酸塩に関する提携から将来収益を生み出す見込みがないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の事業収益の計上はなく、前第２四半期連結累計期間と比較して745百万円(前年同四半期比 100.0％)の減少となりました。」
エミクススタト塩酸塩に関連する提携収益が当四半期累計期間に発生せず、将来もこの提携から収益を生み出すことを予想しない点を再確認している。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間(以下、当第１四半期)の提携からの収益の計上はなく、前第１四半期連結累計期間(以下、前第１四半期または前年同四半期)と比較して423百万円(前年同四半期比 100.0％)の減少となりました。」
提携からの収益は当第1四半期にゼロとなり、エミクススタト塩酸塩について将来の提携収益も見込まないと明示している。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「大塚製薬との提携契約に基づく研究開発活動からの収益は、平成27年12月期及び平成28年12月期において唯一の収益源でした。」
大塚製薬との提携による研究開発収益が平成28年12月期の全収益であり、契約終了後に収益が著しく減少した。