窪田製薬ホールディングス（4596）・リスク再掲
提携収益確保までの自己資金負担
FY2021に初出。2回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
2記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
追加資金の調達条件・資金調達難リスク23社が書いているテーマ・逆風25社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。17社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている23社のうち14社を表示しています。上の文は23社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、手持ちの現預金残高等をベースに、今後３年から４年程度の期間において、毎年使用できる現金の上限に関してガイダンスを定めることで、事業及び研究開発の継続性を担保しています。」
手持ち資金を基礎に3～4年程度の年間使用現金上限を定め、早期研究の優先順位を下げ、後期開発品・医療機器へ資源を集中する対応を再掲している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、主に2014年の株式上場等で調達した資金を活用して研究開発を行っていますが、開発品の上市やパートナー企業との業務提携契約締結に遅れが生じる、または有価証券の発行等による資金調達が困難となり、研究開発に必要な資金を調達できない場合は、パイプラインを縮小（開発品数の削減）しなければならず」
追加資金を確保できない場合にパイプラインを縮小する可能性を示し、現金使用上限、後期開発品及び医療機器への集中を対応策としている。