読む価値
56注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-1289
百万円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年1月1日〜2024年12月31日連結IFRS売上高27百万円前年比 -31.8%
営業利益-1,289百万円
経常利益-1,333百万円
純利益（親会社株主帰属）-1,333百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△23.65円
期末の財政状態
総資産1,542百万円
うち純資産 1,390 百万円自己資本比率 90.1%前期末比 +2.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,199
投資-43
財務-88
純増減-1,330
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,455百万円
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
研究開発費はウェアラブル近視デバイスの開発費用減少により244,954千円減少。販売費及び一般管理費は、特許関連費用の減少があった一方、監査報酬及び人員増加に伴う給与報酬等の増加により77,679千円増加。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。継続的な売上不足、営業損失・営業キャッシュ・フローのマイナス、資金調達額の減少などから継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が存在すると判断したが、翌連結会計年度に必要な資金は確保しており、重要な不確実性は認められないと判断している。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失56,376千円
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 56,797千円
減価償却費65,646千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数56,765,588
期末自己株式数104
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年1月1日〜2024年12月31日 |
| 売上高 | 27百万円（前年比 -31.8%） |
| 営業利益 | -1,289百万円 |
| 経常利益 | -1,333百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,333百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △23.65円 |
| 自己資本比率 | 当期末 90.1 / 前期末 87.7 |
| 総資産 | 1,542百万円 |
| 純資産 | 1,390百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,199百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -43百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -88百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,455百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 65,646千円 |
| 減損損失 | 56,376千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 56,797千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。継続的な売上不足、営業損失・営業キャッシュ・フローのマイナス、資金調達額の減少などから継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が存在すると判断したが、翌連結会計年度に必要な資金は確保しており、重要な不確実性は認められないと判断している。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 56,765,588 |
| 期末自己株式数 | 104 |
| 業績の増減要因 | 研究開発費はウェアラブル近視デバイスの開発費用減少により244,954千円減少。販売費及び一般管理費は、特許関連費用の減少があった一方、監査報酬及び人員増加に伴う給与報酬等の増加により77,679千円増加。 |
この書類が述べていない項目（9件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。研究開発費はウェアラブル近視デバイスの開発費用減少により減少しました。一方、販売費及び一般管理費は、監査報酬や人員増加に伴う給与報酬等の増加により増加しました。2025年12月期の予想は、Kubota Glassの客観的な需要判断と開発費用の変動見通しが困難なため開示を見合わせています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。