読む価値
49定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
72.2
％減（売上収益）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2026年1月1日〜2026年9月30日連結IFRS売上高22百万円前年比 -72.2%
営業利益-3,916百万円
純利益（親会社株主帰属）-4,542百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△34.39円
期末の財政状態
総資産22,831百万円
うち純資産 6,683 百万円自己資本比率 29.2%前期末比 +0.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-4,079
投資-1,363
財務+7,153
純増減+1,711
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高7,423百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
理由現時点で合理的な業績予想の算定ができないため記載なし
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
売上収益は22百万円（前年同期比72.2％減）、営業損失は3,916百万円（前年同期は2,333百万円の営業損失）。研究開発費は2,875百万円（前年同期は1,533百万円）。売上収益減少の具体的理由は記載なし。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。ただし、現時点では継続企業の前提に関する重要な不確実性はないと判断。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規0社、除外0社
減価償却費239百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者：非開示）
期末発行済株式数135,545,600
期末自己株式数333
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年1月1日〜2026年9月30日 |
| 売上高 | 22百万円（前年比 -72.2%） |
| 営業利益 | -3,916百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -4,542百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △34.39円 |
| 自己資本比率 | 当期末 29.2 / 前期末 28.7 |
| 総資産 | 22,831百万円 |
| 純資産 | 6,683百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -4,079百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,363百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 7,153百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 7,423百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 理由 現時点で合理的な業績予想の算定ができないため記載なし |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 239百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。ただし、現時点では継続企業の前提に関する重要な不確実性はないと判断。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 135,545,600 |
| 期末自己株式数 | 333 |
| 業績の増減要因 | 売上収益は22百万円（前年同期比72.2％減）、営業損失は3,916百万円（前年同期は2,333百万円の営業損失）。研究開発費は2,875百万円（前年同期は1,533百万円）。売上収益減少の具体的理由は記載なし。 |
この書類が述べていない項目（12件）
経常利益売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、事業提携や新規シーズの獲得など、業績に影響する未確定要素が多く、合理的な業績予想の算定が困難なため、通期業績予想を開示しない方針と説明しています。また、当期は研究開発を推進し、研究開発費は2,875百万円となっています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。