読む価値
43定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-78.2
％（売上収益の前年同期比）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2026年1月1日〜2026年3月31日連結IFRS売上高8百万円前年比 -78.2%
営業利益-1,130百万円
経常利益-3,464百万円
純利益（親会社株主帰属）-3,478百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△27.65円
期末の財政状態
総資産23,484百万円
うち純資産 7,577 百万円自己資本比率 32.1%前期末比 +3.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,270
投資-723
財務+7,146
純増減+5,153
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高10,868百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
理由現時点で合理的な業績予想の算定ができないことから記載していない
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
売上収益が前年同期の38百万円から8百万円に減少し、研究開発費が482百万円から798百万円、金融費用が2,108百万円から2,659百万円に増加した。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。営業損失1,130百万円、営業活動によるキャッシュ・フロー△1,270百万円などにより、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が存在するが、対応策を講じることにより重要な不確実性はないと判断している。注記上は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 0社 / 新規社名 非開示 / 除外 0社 / 除外社名 非開示
重要な後発事象2026年4月30日、資本金及び資本準備金の額の減少並びに剰余金の処分の効力が発生した。資本金及び資本準備金を各1,215百万円減少させ、その他資本剰余金2,430百万円を繰越利益剰余金へ振り替えて欠損填補に充当した。
減価償却費70百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数135,002,200
期末自己株式数300
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年1月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 8百万円（前年比 -78.2%） |
| 営業利益 | -1,130百万円 |
| 経常利益 | -3,464百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -3,478百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △27.65円 |
| 自己資本比率 | 当期末 32.1 / 前期末 28.7 |
| 総資産 | 23,484百万円 |
| 純資産 | 7,577百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,270百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -723百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 7,146百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 10,868百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 理由 現時点で合理的な業績予想の算定ができないことから記載していない |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 70百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。営業損失1,130百万円、営業活動によるキャッシュ・フロー△1,270百万円などにより、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が存在するが、対応策を講じることにより重要な不確実性はないと判断している。注記上は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 新規社名 非開示 / 除外 0社 / 除外社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 2026年4月30日、資本金及び資本準備金の額の減少並びに剰余金の処分の効力が発生した。資本金及び資本準備金を各1,215百万円減少させ、その他資本剰余金2,430百万円を繰越利益剰余金へ振り替えて欠損填補に充当した。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 135,002,200 |
| 期末自己株式数 | 300 |
| 業績の増減要因 | 売上収益が前年同期の38百万円から8百万円に減少し、研究開発費が482百万円から798百万円、金融費用が2,108百万円から2,659百万円に増加した。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上収益が減少した一方、研究開発費が前年同期の482百万円から798百万円に増加し、金融費用も2,108百万円から2,659百万円に増加しました。通期予想については、事業提携や新規シーズ獲得の可能性など、業績に影響する未確定要素が多く、合理的な数値の算出が困難なため開示しない方針としています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。