読む価値
49定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
81.4
%（売上収益の前期比減少率）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年1月1日〜2025年12月31日連結IFRS売上高104百万円前年比 -81.4%
営業利益-3,340百万円
経常利益-2,126百万円（税引前利益）
純利益（親会社株主帰属）-2,217百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△20.59円
期末の財政状態
総資産17,054百万円
うち純資産 4,899 百万円自己資本比率 28.7%前期末比 +14.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-3,165
投資-1,114
財務+6,335
純増減+2,056
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高5,679百万円
見通しと株主還元
年間配当予想0円銭 → 0円銭
業績の増減要因
売上収益は104百万円（前期比81.4％減）、営業損失は3,340百万円。研究開発費は2,024百万円、金融収益は1,415百万円、金融費用は200百万円。会社はこれらを示しているが、業績の増減について具体的な要因分解は明示していない。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。営業損失3,340百万円、営業活動によるキャッシュ・フロー△3,165百万円により重要な疑義を生じさせる状況が存在するが、現時点で重要な不確実性はないと判断。継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 1 / 新規社名 株式会社Akatsuki Therapeutics / 除外 1 / 除外社名 株式会社eNK Therapeutics
重要な後発事象第三者割当による新株式19,275,000株および第27回新株予約権96,375個の発行を決議し、2026年2月13日に払込が完了。資金使途はHLCM051の開発資金および運営資金。
減価償却費275百万円（減価償却費及び償却費）
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト・金融機関向け）
期末発行済株式数115,727,200
期末自己株式数300
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年1月1日〜2025年12月31日 |
| 売上高 | 104百万円（前年比 -81.4%） |
| 営業利益 | -3,340百万円 |
| 経常利益 | -2,126百万円（税引前利益） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -2,217百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △20.59円 |
| 自己資本比率 | 当期末 28.7 / 前期末 14.5 |
| 総資産 | 17,054百万円 |
| 純資産 | 4,899百万円（資本合計） |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -3,165百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,114百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 6,335百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 5,679百万円 |
| 年間配当予想 | 0円銭 → 0円銭 |
| 減価償却費 | 275百万円（減価償却費及び償却費） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。営業損失3,340百万円、営業活動によるキャッシュ・フロー△3,165百万円により重要な疑義を生じさせる状況が存在するが、現時点で重要な不確実性はないと判断。継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 1 / 新規社名 株式会社Akatsuki Therapeutics / 除外 1 / 除外社名 株式会社eNK Therapeutics |
| 重要な後発事象 | 第三者割当による新株式19,275,000株および第27回新株予約権96,375個の発行を決議し、2026年2月13日に払込が完了。資金使途はHLCM051の開発資金および運営資金。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト・金融機関向け） |
| 期末発行済株式数 | 115,727,200 |
| 期末自己株式数 | 300 |
| 業績の増減要因 | 売上収益は104百万円（前期比81.4％減）、営業損失は3,340百万円。研究開発費は2,024百万円、金融収益は1,415百万円、金融費用は200百万円。会社はこれらを示しているが、業績の増減について具体的な要因分解は明示していない。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、研究開発を継続し、研究開発費が2,024百万円となったこと、金融収益1,415百万円および金融費用200百万円を計上したことを示しているが、売上収益や営業損失の増減について具体的な要因分解は明示していない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。