読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-88.1
売上収益の前年同期比（％）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2025年1月1日〜2025年6月30日連結IFRS売上高60百万円前年比 -88.1%
営業利益-1,573百万円
経常利益-4,704百万円
純利益（親会社株主帰属）-4,710百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△47.03円
期末の財政状態
総資産16,839百万円
うち純資産 1,276 百万円自己資本比率 7.5%前期末比 -7.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,577
投資-700
財務+4,919
純増減+2,642
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高6,245百万円
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
売上収益の具体的な減少理由は示されていない。営業活動によるキャッシュ・フローについては、税引前中間損失4,704百万円及び金融費用3,629百万円の計上等を主な要因としている。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。ただし、現時点では継続企業の前提に関する重要な不確実性はないと判断。注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 社数 1 / 社名 株式会社Akatsuki Therapeutics / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象当中間連結会計期間末後、第22回新株予約権が行使され、普通株式5,970,000株を発行。資本金増加額は540百万円、資本準備金増加額は540百万円。
減価償却費135百万円
受注高・受注残高受注高 420百万円 / 受注残高 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト・金融機関向け
期末発行済株式数109,447,500
期末自己株式数299
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年1月1日〜2025年6月30日 |
| 売上高 | 60百万円（前年比 -88.1%） |
| 営業利益 | -1,573百万円 |
| 経常利益 | -4,704百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -4,710百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △47.03円 |
| 自己資本比率 | 当期末 7.5 / 前期末 14.5 |
| 総資産 | 16,839百万円 |
| 純資産 | 1,276百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,577百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -700百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 4,919百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 6,245百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| 受注高・受注残高 | 受注高 420百万円 / 受注残高 非開示 |
| 減価償却費 | 135百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。ただし、現時点では継続企業の前提に関する重要な不確実性はないと判断。注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 1 / 社名 株式会社Akatsuki Therapeutics / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 当中間連結会計期間末後、第22回新株予約権が行使され、普通株式5,970,000株を発行。資本金増加額は540百万円、資本準備金増加額は540百万円。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家・アナリスト・金融機関向け |
| 期末発行済株式数 | 109,447,500 |
| 期末自己株式数 | 299 |
| 業績の増減要因 | 売上収益の具体的な減少理由は示されていない。営業活動によるキャッシュ・フローについては、税引前中間損失4,704百万円及び金融費用3,629百万円の計上等を主な要因としている。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、事業提携や新規シーズの獲得など業績に影響する未確定要素が多く、合理的な業績予想の算定が困難と説明しています。営業活動によるキャッシュ・フローについては、税引前中間損失4,704百万円や金融費用3,629百万円の計上等を主な要因として挙げています。売上収益が減少した直接の理由は示していません。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。