読む価値
56注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
372.4
前年同期比（％）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2024年1月1日〜2024年6月30日連結IFRS売上高508百万円前年比 +372.4%
営業利益-1,331百万円
経常利益-2,968百万円
純利益（親会社株主帰属）-2,958百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△34.08円
期末の財政状態
総資産17,811百万円
うち純資産 3,266 百万円自己資本比率 18.2%前期末比 -7.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,098
投資-578
財務+3,673
純増減+1,997
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高8,894百万円
見通しと株主還元
年間配当予想0.00円 → 0.00円（0.0%）
業績の増減要因
売上収益508百万円（前年同期比372.4％増）、営業損失1,331百万円（前年同期1,555百万円）となった。税引前損失は金融費用2,100百万円の計上等により2,968百万円となった。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。営業損失1,331百万円、営業活動によるキャッシュ・フロー△1,098百万円などにより重要な疑義を生じさせる状況があるが、対応策を講じることを前提に、現時点では重要な不確実性はないと判断している。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象2024年7月29日に第2回無担保転換社債型新株予約権付社債4,000百万円を償還。
減価償却費145百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト・金融機関向け）
期末発行済株式数90,130,300株
期末自己株式数298株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年1月1日〜2024年6月30日 |
| 売上高 | 508百万円（前年比 +372.4%） |
| 営業利益 | -1,331百万円 |
| 経常利益 | -2,968百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -2,958百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △34.08円 |
| 自己資本比率 | 当期末 18.2 / 前期末 25.4 |
| 総資産 | 17,811百万円 |
| 純資産 | 3,266百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,098百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -578百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 3,673百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 8,894百万円 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円（0.0%） |
| 減価償却費 | 145百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。営業損失1,331百万円、営業活動によるキャッシュ・フロー△1,098百万円などにより重要な疑義を生じさせる状況があるが、対応策を講じることを前提に、現時点では重要な不確実性はないと判断している。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 2024年7月29日に第2回無担保転換社債型新株予約権付社債4,000百万円を償還。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト・金融機関向け） |
| 期末発行済株式数 | 90,130,300株 |
| 期末自己株式数 | 298株 |
| 業績の増減要因 | 売上収益508百万円（前年同期比372.4％増）、営業損失1,331百万円（前年同期1,555百万円）となった。税引前損失は金融費用2,100百万円の計上等により2,968百万円となった。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、HLCM051に関する資産取得、ライセンス契約・共同研究契約・業務提携の締結、研究開発の推進、固定費削減および資金調達に取り組んだと説明しています。税引前損失については、金融費用2,100百万円の計上等を要因として挙げています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。