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決算説明資料4593ヘリオス医薬品

2023年12月期 決算説明資料

2023年12月期は売上収益が増え、営業損失と当期損失も前年より縮小しました。研究開発費などの費用削減に加え、医療材料事業やARDS提携など、早期の収益化を狙う新たな施策を打ち出しています。

読む価値
42定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。
向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。
規模
1800
百万円(営業損失の前年からの改善額)
書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。

この資料の中身

決算説明資料2023年12月期会社の説明として取り出せた項目 6 件
決算の数字(この資料の要点は下の説明です)
売上高121百万円
営業利益-3,379百万円
純利益-3,813百万円
この資料で会社が説明したこと
増減要因の内訳数字が動いた理由として、会社が挙げたものです。
  • 販売費及び一般管理費の減少265百万円
    営業利益への影響増加
  • 研究開発費の減少1,503百万円
    営業利益への影響増加
  • 金融収益の増加110百万円
    当期利益への影響増加
  • 金融費用の増加204百万円
    当期利益への影響減少
新しい施策
  • 培養上清などの医療材料を活用した一般社団法人AND medical groupとの共同研究
  • ノーベルファーマとのARDS日本国内開発販売提携の具体化
  • アサシス社の資産取得に向けたDIPローン及び資産購入契約
  • 新株式・新株予約権による資金調達とHLCM051・eNK細胞の開発資金への充当
主要KPI会社が経営の目安として重視している指標です。
  • 当社従業員数(社員のみ)61名
    前年同期比9名減
  • 培地上清の市場価格3万円/CC
  • GMP製造1回あたりの生産可能量100L
  • ARDS試験の組み入れ症例数80名
  • 日米データの分析対象400名超
  • ARDS米国市場のピークセールス見込み3,000-5,000
単価と数量の指標売上を「いくらで」「どれだけ」に分けて見るための数字です。
単価
培地上清の市場価格3万円/CC
数量
GMP製造1回あたりの生産可能量100L
市場規模・シェア
ARDS米国市場のピークセールス3,000-5,000億円見込み
従業員数
人数61名
期中の増減9名減
この資料の中身
項目内容
資料の種類決算説明資料
対象決算期2023年12月期
売上高121百万円
営業利益-3,379百万円
純利益-3,813百万円
増減要因の内訳要因 販売費及び一般管理費の減少 / 金額 265百万円 / 営業利益への影響 増加、要因 研究開発費の減少 / 金額 1,503百万円 / 営業利益への影響 増加、要因 金融収益の増加 / 金額 110百万円 / 当期利益への影響 増加、要因 金融費用の増加 / 金額 204百万円 / 当期利益への影響 減少
主要KPI指標 当社従業員数(社員のみ) / 値 61名 / 前年同期比 9名減、指標 培地上清の市場価格 / 値 3万円/CC / 前年同期比 非開示、指標 GMP製造1回あたりの生産可能量 / 値 100L / 前年同期比 非開示、指標 ARDS試験の組み入れ症例数 / 値 80名 / 前年同期比 非開示、指標 日米データの分析対象 / 値 400名超 / 前年同期比 非開示、指標 ARDS米国市場のピークセールス見込み / 値 3,000-5,000 / 前年同期比 非開示
単価と数量の指標単価 指標 培地上清の市場価格 / 値 3万円/CC / 数量 指標 GMP製造1回あたりの生産可能量 / 値 100L
従業員数人数 61名 / 期中の増減 9名減 / 採用計画 非開示
市場規模・シェア市場規模 ARDS米国市場のピークセールス3,000-5,000億円見込み / シェア 非開示
新しい施策培養上清などの医療材料を活用した一般社団法人AND medical groupとの共同研究、ノーベルファーマとのARDS日本国内開発販売提携の具体化、アサシス社の資産取得に向けたDIPローン及び資産購入契約、新株式・新株予約権による資金調達とHLCM051・eNK細胞の開発資金への充当
この書類が述べていない項目(20件)
経常利益売上総利益率営業利益率販管費当四半期3か月の実績通期業績予想通期予想に対する進捗率計画に対する自己評価セグメント別実績店舗数・拠点数業績見通しの前提見通しに織り込んだリスク額中期経営計画の目標財務目標年間配当配当性向自己株式取得設備投資額受注高・受注残高質疑応答の論点

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

営業損失の改善は、販売費及び一般管理費の減少265百万円と研究開発費の減少1,503百万円によるものです。研究開発費の減少について、会社は経費削減効果によるものと説明しています。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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