読む価値
50定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
1807
百万円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2023年1月1日〜2023年9月30日連結IFRS売上高114百万円前年比 +277.0%
営業利益-2,298百万円
経常利益-2,030百万円
純利益（親会社株主帰属）-2,092百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△31.79円
期末の財政状態
総資産17,970百万円
うち純資産 5,619 百万円自己資本比率 31.2%前期末比 +2.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,744
投資-1,028
財務+4,977
純増減+2,205
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高9,586百万円
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
経営資源の再配分、固定費削減を中心とした合理化施策に取り組んだ。研究開発費は1,531百万円で、前年同期の3,027百万円から減少した。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。借入金等の返済・償還期限が1年以内で営業活動によるキャッシュ・フローもマイナスであることから、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が存在するが、資金調達や合理化施策により重要な不確実性はないと判断している。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社（社名：－） / 除外 0社（社名：－）
重要な後発事象アサシス社とのARDS治療薬に関する開発権・製造権・販売権の対象地域を日本国内から全世界へ拡大し、治験製品の提供を受けることで合意した。契約条件に応じ最大450万ドルを支払い、今後は開発・販売の進展に応じてマイルストンおよびロイヤリティを支払う予定。
減価償却費297百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者：非開示）
期末発行済株式数74,543,600
期末自己株式数276
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年9月30日 |
| 売上高 | 114百万円（前年比 +277.0%） |
| 営業利益 | -2,298百万円 |
| 経常利益 | -2,030百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -2,092百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △31.79円 |
| 自己資本比率 | 当期末 31.2 / 前期末 29.2 |
| 総資産 | 17,970百万円 |
| 純資産 | 5,619百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,744百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,028百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 4,977百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 9,586百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 297百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。借入金等の返済・償還期限が1年以内で営業活動によるキャッシュ・フローもマイナスであることから、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が存在するが、資金調達や合理化施策により重要な不確実性はないと判断している。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社（社名：－） / 除外 0社（社名：－） |
| 重要な後発事象 | アサシス社とのARDS治療薬に関する開発権・製造権・販売権の対象地域を日本国内から全世界へ拡大し、治験製品の提供を受けることで合意した。契約条件に応じ最大450万ドルを支払い、今後は開発・販売の進展に応じてマイルストンおよびロイヤリティを支払う予定。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 74,543,600 |
| 期末自己株式数 | 276 |
| 業績の増減要因 | 経営資源の再配分、固定費削減を中心とした合理化施策に取り組んだ。研究開発費は1,531百万円で、前年同期の3,027百万円から減少した。 |
この書類が述べていない項目（11件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、事業体制の適正化に向けた経営資源の再配分、固定費削減を中心とした合理化施策、資金調達に取り組んでいると説明している。損益計算書では研究開発費も前年同期の3,027百万円から1,531百万円に減少している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。