読む価値
42定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-33.9
%書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2023年1月1日〜2023年3月31日連結IFRS売上高7百万円前年比 -33.9%
営業利益-888百万円
経常利益-735百万円
純利益（親会社株主帰属）-732百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△11.51円
期末の財政状態
総資産15,190百万円
うち純資産 3,864 百万円自己資本比率 25.4%前期末比 -3.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-678
投資-483
財務+1,060
純増減-101
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高7,148百万円
セグメント別売上高単一セグメントのため記載省略
セグメント別利益単一セグメントのため記載省略
見通しと株主還元
年間配当予想0.00円 → 0.00円（0.0%）
業績の増減要因
経営資源の再配分、固定費削減を中心とした合理化施策、本社の移転・縮小、資金調達に取り組んだ。研究開発費は544百万円（前年同期1,087百万円）。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 非開示
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 新規会社名 非開示 / 除外会社名 非開示
重要な後発事象2023年4月30日に、資本金及び資本準備金の額の減少並びに剰余金の処分の効力が発生。資本金及び資本準備金各4,447百万円を減少させ、その他資本剰余金8,893百万円を繰越利益剰余金に振り替えて欠損填補に充当した。
減価償却費141百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者：非開示）
期末発行済株式数63,654,200株
期末自己株式数276株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 7百万円（前年比 -33.9%） |
| 営業利益 | -888百万円 |
| 経常利益 | -735百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -732百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △11.51円 |
| 自己資本比率 | 当期末 25.4 / 前期末 29.2 |
| 総資産 | 15,190百万円 |
| 純資産 | 3,864百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -678百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -483百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,060百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 7,148百万円 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 単一セグメントのため記載省略 |
| セグメント別利益 | 単一セグメントのため記載省略 |
| 減価償却費 | 141百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 非開示 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 新規会社名 非開示 / 除外会社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 2023年4月30日に、資本金及び資本準備金の額の減少並びに剰余金の処分の効力が発生。資本金及び資本準備金各4,447百万円を減少させ、その他資本剰余金8,893百万円を繰越利益剰余金に振り替えて欠損填補に充当した。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 63,654,200株 |
| 期末自己株式数 | 276株 |
| 業績の増減要因 | 経営資源の再配分、固定費削減を中心とした合理化施策、本社の移転・縮小、資金調達に取り組んだ。研究開発費は544百万円（前年同期1,087百万円）。 |
この書類が述べていない項目（9件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、今後の研究活動の継続に向けて経営資源の再配分、固定費削減を中心とした合理化施策、資金調達に取り組み、その一環として本社を移転・縮小したと説明している。研究開発費は前年同期の1,087百万円から544百万円に減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。