読む価値
40定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
205
百万円（営業損失の前年比改善額）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この資料の中身
決算説明資料2022年12月期会社の説明として取り出せた項目 5 件
決算の数字（この資料の要点は下の説明です）
売上高90百万円
営業利益-5,179百万円
純利益-5,170百万円当期利益
当四半期3か月の実績
研究開発費
1Q1,087百万円
2Q1,249百万円
3Q690百万円
4Q781百万円
この資料で会社が説明したこと
増減要因の内訳数字が動いた理由として、会社が挙げたものです。
営業利益販売費及び一般管理費の減少 +273百万円、研究開発費の増加 -107百万円
当期利益金融収益の減少 -1,382百万円、金融費用の減少 +302百万円
新しい施策
- 投資効率の最大化を目指す事業の選択と集中
- CSO（Chief Scientific Officer）の設置
- eNK細胞の北米開発体制の強化
- 三菱UFJキャピタル株式会社とのARDS治療法開発支援に向けた基本合意書締結
- 佐竹マルチミクス株式会社との資本業務提携によるeNK細胞生産培養装置のカスタマイズ
- 住友ファーマ株式会社とのUDC試料提供契約
- 研究開発加速を目的とした臓器原基技術のカーブアウト
主要KPI会社が経営の目安として重視している指標です。
ARDS患者数約7,000～12,000人（日本国内推定）
脳梗塞の国内対象患者数年間6.2万人
HLCM051 ARDS Cohort 1 VFD20日（HLCM051群）、11日（標準治療群）
HLCM051 ARDS Cohort 2 VFD25日
HLCM051 Stroke 365日Global Recovery27.9%（HLCM051群）、15.7%（プラセボ群）
eNK細胞製造能力1,000億個/1 batch
市場規模・シェア
ARDS国内発症患者数約7,000～12,000人
脳梗塞年間発症患者数23万人～33万人
脳梗塞国内対象患者数年間6.2万人
従業員数
人数70名
期中の増減前年比46名減
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 資料の種類 | 決算説明資料 |
| 対象決算期 | 2022年12月期 |
| 売上高 | 90百万円 |
| 営業利益 | -5,179百万円 |
| 純利益 | -5,170百万円（当期利益） |
| 当四半期3か月の実績 | 研究開発費 1Q 1,087百万円 / 2Q 1,249百万円 / 3Q 690百万円 / 4Q 781百万円 |
| 増減要因の内訳 | 営業利益 販売費及び一般管理費の減少 +273百万円、研究開発費の増加 -107百万円 / 当期利益 金融収益の減少 -1,382百万円、金融費用の減少 +302百万円 |
| 主要KPI | ARDS患者数 約7,000～12,000人（日本国内推定） / 脳梗塞の国内対象患者数 年間6.2万人 / HLCM051 ARDS Cohort 1 VFD 20日（HLCM051群）、11日（標準治療群） / HLCM051 ARDS Cohort 2 VFD 25日 / HLCM051 Stroke 365日Global Recovery 27.9%（HLCM051群）、15.7%（プラセボ群） / eNK細胞製造能力 1,000億個/1 batch |
| 従業員数 | 人数 70名 / 期中の増減 前年比46名減 |
| 市場規模・シェア | ARDS国内発症患者数 約7,000～12,000人 / 脳梗塞年間発症患者数 23万人～33万人 / 脳梗塞国内対象患者数 年間6.2万人 |
| 新しい施策 | 投資効率の最大化を目指す事業の選択と集中、CSO（Chief Scientific Officer）の設置、eNK細胞の北米開発体制の強化、三菱UFJキャピタル株式会社とのARDS治療法開発支援に向けた基本合意書締結、佐竹マルチミクス株式会社との資本業務提携によるeNK細胞生産培養装置のカスタマイズ、住友ファーマ株式会社とのUDC試料提供契約、研究開発加速を目的とした臓器原基技術のカーブアウト |
この書類が述べていない項目（20件）
経常利益売上総利益率営業利益率販管費通期業績予想通期予想に対する進捗率計画に対する自己評価セグメント別実績単価と数量の指標店舗数・拠点数業績見通しの前提見通しに織り込んだリスク額中期経営計画の目標財務目標年間配当配当性向自己株式取得設備投資額受注高・受注残高質疑応答の論点
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上収益はUDCの提供などで増加した。営業損失は販売費及び一般管理費の減少が研究開発費の増加を上回ったことで改善した。当期損失は金融収益の減少が主因となった。従業員数は希望退職者募集の実施などにより減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。