テロメライシン開発の戦略的方針変更と資金使途の再配分
FY2019-Q3に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024-H1。
オンコリスバイオファーマがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値(2025年)より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2024-H1再掲有価証券報告書
「なお、テロメライシンの承認申請へ経営リソースを集中させるために、OBP-702の開発は助成金の範囲内で継続していく予定です。」
テロメライシンの承認申請を優先し、OBP-702の開発を助成金の範囲内で継続する資源配分方針が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「なお、2024年に承認申請を目指すテロメライシンへ経営リソースを集中させるために、OBP-702の開発は助成金の範囲内で継続していく予定です。」
テロメライシンの2024年承認申請を優先し、OBP-702、OBP-2011、テロメスキャン、OBP-801などの開発には資源配分上の制約を設ける方針が継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「しかし、新型コロナ治療薬の承認ハードルが上昇していること、並びに新型コロナ治療薬の複数上市による緊急性の低下などの外部環境の変化や、2024年に承認申請を目指すテロメライシンへの経営リソース集中により、開発方針を見直す必要性が生じました。」
新型コロナ治療薬の承認ハードル上昇・緊急性低下を踏まえ、2024年の承認申請を目指すテロメライシンへ経営リソースを集中する方針が継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「しかし、新型コロナ治療薬の承認ハードルが上昇していること、並びに新型コロナ治療薬の複数上市による緊急性の低下などの外部環境の変化や、2024年に承認申請を目指すテロメライシンへの経営リソース集中により、開発方針を見直す必要性が生じました。」
2024年の承認申請を目指すテロメライシンへ経営リソースを集中し、OBP-2011など他パイプラインの開発方針を見直す従来の資源配分方針が継続している。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「① 2024年のテロメライシンの国内承認申請のために、テロメライシンの製法開発及び商用製造に関する投資を最優先に行うこととし、Henogen社へのユーロ高による円建て支払いの増加に対応し、テロメライシン(OBP-301)の製法開発及び商用製造への充当額を増加させます。 ② テロメライシンの国内承認を最優先とした上で、OBP-2011の開発は継続し、標的タンパクの特定を進め、製薬会社との共同開発体制を探ってゆきます。 ③ OBP-702の開発は、優先順位を引き下げ、岡山大学のAMED助成金の範囲内で開発を継続します。」
第18回新株予約権による実際の調達額が3,311百万円にとどまったこと、中外製薬との契約解消、円安ユーロ高、OBP-2011の開発方針見直しを踏まえ、資金使途を再整理した。テロメライシンの製法開発・商用製造を最優先とし、OBP-2011は標的タンパク特定と共同開発先探索に重点を移し、OBP-702はAMED助成金の範囲内に開発を限定する方針となった。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当社は、2020年6月から新型コロナウイルス感染症治療薬の開発に着手し、候補化合物の最適化を進めて参りました。この度、現在までに創出された新型コロナウイルス感染症治療薬の候補化合物の開発成功可能性を検討した結果、OBP-2011が最も高いと判断したため、資金使途をOBP-2001からOBP-2011及び関連化合物へ変更します。」
新型コロナウイルス感染症治療薬について、候補化合物の開発成功可能性を踏まえ、資金使途の対象をOBP-2001からOBP-2011及び関連化合物へ変更した。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「このような状況下、今後の新たな成長に向けた活動を加速するために、「がんのウイルス療法テロメライシン開発の戦略的な方針変更」を行い、欧米での免疫チェックポイント阻害剤併用を主体とした試験の推進を加速させていきたいと考えています。また、今後中外製薬がテロメライシンの開発を担う段階で、研究開発費の減少や、過年度に調達した資金の充当予定事項が生じない可能性が見込まれます。また、財務面の健全性を向上させるためにも、借入金の返済にも充当したいと考えています。」
中外製薬が国内開発を担う段階を踏まえ、過年度に調達した資金使途を変更する方針が初めて明示された。欧米での免疫チェックポイント阻害剤併用試験を加速し、既存資金の一部を当社運転資金・新規パイプライン創出、頭頸部がんPhase2、借入金返済などに再配分する計画で、支出予定時期と金額も示されている。