資金使途・資金調達の不確実性
FY2017に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2025-H1第21回新株予約権による資金使途・調達条件の更新有価証券報告書
「資金使途 具体的な使途 金額 （百万円） ① OBP-301の販売開始後に必要な製造・販売・流通に関する支出 876 ② OBP-301の初回承認以外への適応拡大に関する支出 767 ③ OBP-301の販売開始後に必要な製造販売後調査等に関する支出 1,086 合 計 2,729」
第21回新株予約権の差引手取概算額2,729百万円について、OBP-301の販売開始後の製造・販売・流通、適応拡大、製造販売後調査等への充当計画が示された。行使価額や行使状況等により実際の調達額が変動する旨も記載された。 - FY2024-H1第20回新株予約権による資金使途・調達条件の更新有価証券報告書
「資金使途 具体的な使途 金額 （百万円） ①テロメライシンの製造・販売・流通に関する費用 1,066 ②テロメライシンの製造販売体制構築や維持等の運転資金 1,512 ③テロメライシンのMSD社との共同開発体制に関する費用 208 合 計 2,786」
第20回新株予約権による差引手取概算額2,786百万円について、テロメライシンの製造・販売・流通、製造販売体制の運転資金、MSD社との共同開発費用への充当計画が示された。実際の調達額は行使価額や行使状況により変動する旨も記載されている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「ファイナンス開始後の株価下落により、実際の調達額は想定調達額を1,007百万円下回り、3,311百万円に留まりました。」
株価下落により、想定調達額を1,007百万円下回る3,311百万円の調達にとどまり、計画どおりの資金調達ができないリスクが実際に発生した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、当社株価が下落した場合には、必要資金を計画通りに調達できない可能性があります。計画通りに必要資金を調達できない場合には、資金使途を変更する可能性があるとともに、当初の想定通りの成果を得られない可能性があります。」
株価下落等による資金調達未達、資金使途変更、想定成果未達のリスクが継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また当社株価が下落した場合には、必要資金を計画通りに調達できない可能性があります。計画通りに必要資金を調達できない場合には、資金使途を変更する可能性があるとともに、当初の想定通りの成果を得られない可能性があります。」
株価下落等による資金調達未達、資金使途変更、想定成果未達のリスクが継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社株価が下落した場合には、必要資金を計画通りに調達できない可能性があります。計画通りに必要資金を調達できない場合には、資金使途を変更する可能性があるとともに、当初の想定通りの成果を得られない可能性があります。」
株価下落等により計画通りの資金調達ができず、資金使途変更や想定成果未達となるリスクの記載が継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、当社株価が下落した場合には、必要資金を計画通りに調達できない可能性があります。計画通りに必要資金を調達できない場合には、資金使途を変更する可能性があるとともに、当初の想定通りの成果を得られない可能性があります。」
株価下落等により計画通りの資金調達ができず、資金使途変更や想定成果未達となるリスクの記載が継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「また当社株価が下落した場合には、必要資金を計画通りに調達できない可能性があります。計画通りに必要資金を調達できない場合には、資金使途を変更する可能性があるとともに、当初の想定通りの成果を得られない可能性があります。」
既存パイプライン、新規パイプライン、戦略的投資への資金充当を想定する一方、株価下落等により計画通りの調達ができず、資金使途変更や成果未達となるリスクが示された。