読む価値
46定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
342.665
百万円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年1月1日〜2025年12月31日非連結（個別）日本基準売上高28百万円前年比 -9.0%
営業利益-2,024百万円
経常利益-2,051百万円
純利益（親会社株主帰属）-2,058百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△80.00円
期末の財政状態
総資産4,555百万円
うち純資産 3,999 百万円自己資本比率 87.6%前期末比 +1.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,940
投資-7
財務+3,221
純増減+1,274
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,429百万円
セグメント別売上高セグメント名 創薬事業 / 売上高 28.55百万円 / 前年同期比_pct -9
地域別売上高地域 日本 / 売上高 非開示、地域 米国 / 売上高 28,546千円、地域 その他アジア / 売上高 非開示
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
理由合理的な業績予想の算定が困難なことから公表していない
年間配当予想0.00円 → 0.00円
業績の増減要因
OBP-301を中心に研究開発・ビジネス活動を推進し、2025年12月に製造販売承認申請を行った。会社は、安定した収入基盤が小さく、マイルストーン収入や製品販売収入の有無で業績が大きく変動すると説明している。当期は東京本社改修工事等の減損損失2,772千円を計上した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2026年3月24日の定時株主総会に、資本金・資本準備金の減少および剰余金の処分を付議することを決議。欠損金を填補し、財務体質の健全化、将来の株主還元、資本政策上の柔軟性・機動性の確保を目指す。
減損損失2,772千円
特別損益の内訳減損損失 2,772千円
減価償却費242千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有（アナリスト向け）
期末発行済株式数29,291,600株
期末自己株式数17,641株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年1月1日〜2025年12月31日 |
| 売上高 | 28百万円（前年比 -9.0%） |
| 営業利益 | -2,024百万円 |
| 経常利益 | -2,051百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -2,058百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △80.00円 |
| 自己資本比率 | 当期末 87.6 / 前期末 85.8 |
| 総資産 | 4,555百万円 |
| 純資産 | 3,999百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,940百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -7百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 3,221百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,429百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 理由 合理的な業績予想の算定が困難なことから公表していない |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円 |
| セグメント別売上高 | セグメント名 創薬事業 / 売上高 28.55百万円 / 前年同期比_pct -9 |
| 地域別売上高 | 地域 日本 / 売上高 非開示、地域 米国 / 売上高 28,546千円、地域 その他アジア / 売上高 非開示 |
| 減価償却費 | 242千円 |
| 減損損失 | 2,772千円 |
| 特別損益の内訳 | 減損損失 2,772千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2026年3月24日の定時株主総会に、資本金・資本準備金の減少および剰余金の処分を付議することを決議。欠損金を填補し、財務体質の健全化、将来の株主還元、資本政策上の柔軟性・機動性の確保を目指す。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有（アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 29,291,600株 |
| 期末自己株式数 | 17,641株 |
| 業績の増減要因 | OBP-301を中心に研究開発・ビジネス活動を推進し、2025年12月に製造販売承認申請を行った。会社は、安定した収入基盤が小さく、マイルストーン収入や製品販売収入の有無で業績が大きく変動すると説明している。当期は東京本社改修工事等の減損損失2,772千円を計上した。 |
この書類が述べていない項目（7件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別利益受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、OBP-301を中心に研究開発・ビジネス活動を進めている一方、安定した収入基盤は小さく、OBP-301やOBP-601に関するマイルストーン収入の有無、製品販売収入などによって業績が大きく変動すると説明しています。当期の減損損失2,772千円については、東京本社改修工事等によるものとしています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。