読む価値
43定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
473756
千円（営業損失の前年同期比増加額）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2025年1月1日〜2025年6月30日非連結（個別）日本基準売上高28百万円前年比 -9.0%
営業利益-1,267百万円
経常利益-1,311百万円
純利益（親会社株主帰属）-1,313百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△52.85円
期末の財政状態
総資産1,932百万円
うち純資産 1,438 百万円自己資本比率 74.1%前期末比 -11.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,037,289
投資-5,040
財務+42,153
純増減-1,000,176
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,142,525千円
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
安定した収入基盤が小さく、OBP-301及びOBP-601に関するマイルストーン収入等の有無で業績が大きく変動。販売費及び一般管理費1,295,673千円、為替差損39,061千円などを計上。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象譲渡制限付株式報酬として自己株式101,600株を処分。第三者割当による第21回新株予約権を発行し、2025年8月5日以降に一部行使された結果、普通株式28,000株を発行。
減価償却費52千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有（アナリスト向け）
期末発行済株式数24,961,600株
期末自己株式数114,238株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年1月1日〜2025年6月30日 |
| 売上高 | 28百万円（前年比 -9.0%） |
| 営業利益 | -1,267百万円 |
| 経常利益 | -1,311百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,313百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △52.85円 |
| 自己資本比率 | 当期末 74.1 / 前期末 85.8 |
| 総資産 | 1,932百万円 |
| 純資産 | 1,438百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,037,289千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -5,040千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 42,153千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,142,525千円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| 減価償却費 | 52千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 譲渡制限付株式報酬として自己株式101,600株を処分。第三者割当による第21回新株予約権を発行し、2025年8月5日以降に一部行使された結果、普通株式28,000株を発行。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有（アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 24,961,600株 |
| 期末自己株式数 | 114,238株 |
| 業績の増減要因 | 安定した収入基盤が小さく、OBP-301及びOBP-601に関するマイルストーン収入等の有無で業績が大きく変動。販売費及び一般管理費1,295,673千円、為替差損39,061千円などを計上。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。安定した収入基盤が小さく、OBP-301の販売提携契約やOBP-601に関する開発イベント、トランスポゾン社のIPO・M&Aなどによるマイルストーン収入の有無で業績が大きく変動すると会社は説明しています。また、当中間期には販売費及び一般管理費1,295,673千円、為替差損39,061千円などを計上しています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。