読む価値
46定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
254
百万円（当期純損失の改善額）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この資料の中身
決算説明資料2024年12月期会社の説明として取り出せた項目 4 件
決算の数字（この資料の要点は下の説明です）
売上高31百万円
営業利益-1,681百万円
経常利益-1,663百万円
純利益-1,684百万円
この資料で会社が説明したこと
計画に対する自己評価会社が自分の計画に対して、自分でどう評価しているかです。
2024年のアチーブメントのうち、承認申請関連は未達成増減要因の内訳数字が動いた理由として、会社が挙げたものです。
- OBP-702に関する受託収入の不発生
- 研究開発費の減少262百万円
- 円安による為替差益の増加
- 株式発行による収入の増加1,667百万円
新しい施策
- OBP-301の先駆け総合評価相談を2025年上半期に開始
- OBP-301の2025年12月期の国内承認申請・オーファン申請を目指す
- OBP-301の消化器領域研究会を発足し、単独投与・免疫CP阻害薬併用・口腔がんなどの効能追加を検討
- OBP-702の助成金獲得とPhase1用治験薬の製造
- OBP-301の台湾販売権をメディジェン社に許諾
- OBP-601のPSP・ALS・アルツハイマー病における今後の試験展開
主要KPI会社が経営の目安として重視している指標です。
- OBP-301 24週目L-CR率41.7%
- OBP-301 24週目局所奏効率58.3%
- OBP-301 18か月時点L-CR率50%
- OBP-301 18か月時点局所奏効率63.9%
- OBP-301 局所奏効例のがん関連生存率90%
- 米国胃がんPhase2試験投与済み被験者数5例
- OBP-301 化学放射線併用Phase1 clinical CR率100%13例中
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 資料の種類 | 決算説明資料 |
| 対象決算期 | 2024年12月期 |
| 売上高 | 31百万円 |
| 営業利益 | -1,681百万円 |
| 経常利益 | -1,663百万円 |
| 純利益 | -1,684百万円 |
| 計画に対する自己評価 | 2024年のアチーブメントのうち、承認申請関連は未達成 |
| 増減要因の内訳 | 要因 OBP-702に関する受託収入の不発生 / 金額 非開示、要因 研究開発費の減少 / 金額 262百万円、要因 円安による為替差益の増加 / 金額 非開示、要因 株式発行による収入の増加 / 金額 1,667百万円 |
| 主要KPI | 指標名 OBP-301 24週目L-CR率 / 値 41.7% / 前年同期比 非開示、指標名 OBP-301 24週目局所奏効率 / 値 58.3% / 前年同期比 非開示、指標名 OBP-301 18か月時点L-CR率 / 値 50% / 前年同期比 非開示、指標名 OBP-301 18か月時点局所奏効率 / 値 63.9% / 前年同期比 非開示、指標名 OBP-301 局所奏効例のがん関連生存率 / 値 90% / 前年同期比 非開示、指標名 米国胃がんPhase2試験投与済み被験者数 / 値 5例 / 前年同期比 非開示、指標名 OBP-301 化学放射線併用Phase1 clinical CR率 / 値 100%（13例中） / 前年同期比 非開示 |
| 新しい施策 | OBP-301の先駆け総合評価相談を2025年上半期に開始、OBP-301の2025年12月期の国内承認申請・オーファン申請を目指す、OBP-301の消化器領域研究会を発足し、単独投与・免疫CP阻害薬併用・口腔がんなどの効能追加を検討、OBP-702の助成金獲得とPhase1用治験薬の製造、OBP-301の台湾販売権をメディジェン社に許諾、OBP-601のPSP・ALS・アルツハイマー病における今後の試験展開 |
この書類が述べていない項目（21件）
売上総利益率営業利益率販管費当四半期3か月の実績通期業績予想通期予想に対する進捗率セグメント別実績単価と数量の指標店舗数・拠点数従業員数業績見通しの前提見通しに織り込んだリスク額中期経営計画の目標財務目標年間配当配当性向自己株式取得設備投資額受注高・受注残高市場規模・シェア質疑応答の論点
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高はOBP-702に関する受託収入が発生しなかったため減少しました。損失の改善は、OBP-301の製品製造関連の前払金の費用認識時期が後ろ倒しとなったことを中心に研究開発費が262百万円減少したこと、また経常損失については円安による為替差益の増加によるものです。2025年12月期の業績予想を開示しない理由は、OBP-301およびOBP-601に関するマイルストーン収入の有無など、業績に与える未確定要素が多く、適正かつ合理的な数値の算出が困難なためです。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。