読む価値
37軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-92
%（売上高の前年同期比）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第3四半期2023年1月1日〜2023年9月30日非連結（個別）日本基準売上高63,038千円前年比 -92.0%
営業利益-1,311,038千円
経常利益-1,270,785千円
純利益（親会社株主帰属）-1,272,843千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△73.15円
期末の財政状態
総資産1,775,899千円
うち純資産 1,321,759 千円自己資本比率 73.1%前期末比 -8.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
年間配当予想0円（1株当たり） → 0円（1株当たり）（0.0%）
業績の増減要因
新規契約の契約一時金収入やライセンス契約先のイベント達成によるマイルストーン収入で業績が大きく変動する事業構造。個別の前年同期比減収・損失拡大要因は明示されていない。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません）
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2023年10月1日から10月31日までに第19回新株予約権の一部が行使され、普通株式759,100株を発行。行使価額の総額は423,095千円、資本金増加額と資本準備金増加額は各211,547千円。
特別損益の内訳特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 136千円 / 特別損失 非開示
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数18,175,300株
期末自己株式数88,738株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第3四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年9月30日 |
| 売上高 | 63,038千円（前年比 -92.0%） |
| 営業利益 | -1,311,038千円 |
| 経常利益 | -1,270,785千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,272,843千円 |
| １株当たり当期純利益 | △73.15円 |
| 自己資本比率 | 当期末 73.1 / 前期末 81.2 |
| 総資産 | 1,775,899千円 |
| 純資産 | 1,321,759千円 |
| 年間配当予想 | 0円（1株当たり） → 0円（1株当たり）（0.0%） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 136千円 / 特別損失 非開示 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし（継続企業の前提に関する注記：該当事項はありません） |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2023年10月1日から10月31日までに第19回新株予約権の一部が行使され、普通株式759,100株を発行。行使価額の総額は423,095千円、資本金増加額と資本準備金増加額は各211,547千円。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 18,175,300株 |
| 期末自己株式数 | 88,738株 |
| 業績の増減要因 | 新規契約の契約一時金収入やライセンス契約先のイベント達成によるマイルストーン収入で業績が大きく変動する事業構造。個別の前年同期比減収・損失拡大要因は明示されていない。 |
この書類が述べていない項目（16件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、安定した収入基盤が小さく、新規契約の契約一時金収入やライセンス契約先のイベント達成によるマイルストーン収入で業績が大きく変動すると説明しています。また、未確定要素が多く、国内販売提携契約や米国での共同研究体制に関する条件交渉へ影響するリスクもあるため、通期業績予想の公表を控えています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。