読む価値
53定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
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書類が数値を示している場合のみ表示します。書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。経営計画として書かれたこと
年次の再掲売上高非開示 → 年商100億円（放射線併用）、年商250億円（放射線化学療法併用）
比較する現在の水準が書かれていないため、目標の水準だけを示しています。前の計画はどうなったか売上高 1,000 / 営業利益 △1,600 / 当期純利益 △1,600 → 売上高 976 / 営業利益 △1,204 / 当期純利益 △1,148
投資計画の総額3,311百万円（実際の調達額）
分野別の投資額2,168百万円 → 2,640百万円、1,350百万円 → 105百万円、800百万円 → 566百万円
重点施策
012024年の承認申請に向けて
02マーケット戦略
03適応拡大のターゲット
04胃がんへの適応拡大を検討中
05今後の計画
計画の前提2024年承認申請を想定、想定薬価140万円/vial、投与方法は2週間おきに内視鏡で3回局所投与、食道がん患者数25,152人、放射線併用で食道がん患者の10%以上を見込む、化学放射線療法併用で40%を見込む、市場シェアは放射線療法70%、化学療法＋放射線療法40%を見込む
非財務目標指標 テロメライシンの国内承認申請 / 目標値 承認申請を目指す / 時期 2024年、指標 テロメライシンのトップラインデータ取得 / 目標値 取得予定 / 時期 2023年、指標 OBP-601 PSP Phase2a中間解析結果 / 目標値 受領する見込み / 時期 2023年、指標 OBP-601 C9-ALS/FTD Phase2a中間解析結果 / 目標値 受領する見込み / 時期 2024年
対象市場の規模数値 2020年の食道がん患者数は世界で60万人超、2040年には100万人超と予測、テロメライシンによる対象患者数は世界で510万人以上、国内食道がん患者数25,152人 / 出典 CANCER TOMORROW、国立がん研究センターがん情報サービス『院内がん登録全国集計』2021、WHO IARC
会社が挙げているリスク
将来の見通し・予測・戦略には不確定な要素が含まれること
新規契約の締結による契約一時金収入が未確定であること
ライセンス契約締結先のイベント達成によるマイルストーン収入が未確定であること
国内販売提携契約の経済条件交渉が未確定であること
新薬承認のハードル上昇
臨床試験の実施ハードル上昇
ポリメラーゼやプロテアーゼの遺伝子変異ウイルスが発生する可能性
新たなRNAウイルスによるパンデミック発生の可能性
株価下落による資金調達額減少
円安による支払額増加
見直し・取り下げの理由
株価下落により、実際の調達額は想定調達額を10億700万円下回り、33億1100万円に留まった、2021年10月に中外製薬とテロメライシンのライセンス契約の解消に合意し、想定していた将来収入の喪失など資金計画に変更が生じた、円安の影響を受け円ベースでの支払額が増加した、新型コロナ治療薬の承認ハードルが上がり、開発方針の見直しの必要性が出てきた、新型コロナウイルス感染症による重症患者数が減少し、新型コロナウイルス治療薬が相次ぎ上市された上に、新薬承認のハードルが上昇した、ワクチン普及や集団免疫の獲得により患者数が減少し、臨床試験の実施ハードルが上がった、テロメライシンの2024年承認申請に当社リソースを集中させている
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 計画の名称 | 事業計画及び成長可能性に関する事項 |
| 計画期間 | 2025年～2034年（テロメライシンの国内売上予測） |
| 計画に対する動き | 年次の再掲 |
| 売上高目標 | 非開示 → 年商100億円（放射線併用）、年商250億円（放射線化学療法併用） |
| 投資計画の総額 | 3,311百万円（実際の調達額） |
| 分野別の投資額 | 2,168百万円 → 2,640百万円、1,350百万円 → 105百万円、800百万円 → 566百万円 |
| 非財務目標 | 指標 テロメライシンの国内承認申請 / 目標値 承認申請を目指す / 時期 2024年、指標 テロメライシンのトップラインデータ取得 / 目標値 取得予定 / 時期 2023年、指標 OBP-601 PSP Phase2a中間解析結果 / 目標値 受領する見込み / 時期 2023年、指標 OBP-601 C9-ALS/FTD Phase2a中間解析結果 / 目標値 受領する見込み / 時期 2024年 |
| 計画の前提 | 2024年承認申請を想定、想定薬価140万円/vial、投与方法は2週間おきに内視鏡で3回局所投与、食道がん患者数25,152人、放射線併用で食道がん患者の10%以上を見込む、化学放射線療法併用で40%を見込む、市場シェアは放射線療法70%、化学療法＋放射線療法40%を見込む |
| 重点施策 | 2024年の承認申請に向けて、マーケット戦略、適応拡大のターゲット、胃がんへの適応拡大を検討中、今後の計画 |
| 前計画の実績 | 売上高 1,000 / 営業利益 △1,600 / 当期純利益 △1,600 → 売上高 976 / 営業利益 △1,204 / 当期純利益 △1,148 |
| 見直し・取り下げの理由 | 株価下落により、実際の調達額は想定調達額を10億700万円下回り、33億1100万円に留まった、2021年10月に中外製薬とテロメライシンのライセンス契約の解消に合意し、想定していた将来収入の喪失など資金計画に変更が生じた、円安の影響を受け円ベースでの支払額が増加した、新型コロナ治療薬の承認ハードルが上がり、開発方針の見直しの必要性が出てきた、新型コロナウイルス感染症による重症患者数が減少し、新型コロナウイルス治療薬が相次ぎ上市された上に、新薬承認のハードルが上昇した、ワクチン普及や集団免疫の獲得により患者数が減少し、臨床試験の実施ハードルが上がった、テロメライシンの2024年承認申請に当社リソースを集中させている |
| 対象市場の規模 | 数値 2020年の食道がん患者数は世界で60万人超、2040年には100万人超と予測、テロメライシンによる対象患者数は世界で510万人以上、国内食道がん患者数25,152人 / 出典 CANCER TOMORROW、国立がん研究センターがん情報サービス『院内がん登録全国集計』2021、WHO IARC |
| 認識するリスク | 将来の見通し・予測・戦略には不確定な要素が含まれること、新規契約の締結による契約一時金収入が未確定であること、ライセンス契約締結先のイベント達成によるマイルストーン収入が未確定であること、国内販売提携契約の経済条件交渉が未確定であること、新薬承認のハードル上昇、臨床試験の実施ハードル上昇、ポリメラーゼやプロテアーゼの遺伝子変異ウイルスが発生する可能性、新たなRNAウイルスによるパンデミック発生の可能性、株価下落による資金調達額減少、円安による支払額増加 |
| 公表日 | 2023年3月27日 |
この書類が述べていない項目（11件）
営業利益目標営業利益率目標当期純利益目標ROE目標ROIC目標配当性向・DOEの方針自己株式取得の方針資本コストPBR・株価に関する自己評価セグメント別目標取締役会決議日
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。OBP-2011については、新型コロナウイルス感染症の重症患者数の減少、治療薬の相次ぐ上市、新薬承認のハードル上昇、臨床試験実施の難化、テロメライシンへのリソース集中を理由としている。OBP-702については、テロメライシンへのリソース集中と、AMED助成金を活用して開発を継続する方針を理由としている。資金使途変更については、株価下落による調達額の減少、中外製薬とのライセンス契約解消、円安、新型コロナ治療薬の承認ハードル上昇を挙げている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。