読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
51.9
%（売上高の前年同期比）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年1月1日〜2022年12月31日非連結（個別）日本基準売上高976百万円前年比 +51.9%
営業利益-1,204百万円
経常利益-1,163百万円
純利益（親会社株主帰属）-1,148百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△66.31円
期末の財政状態
総資産2,650百万円
うち純資産 2,159 百万円自己資本比率 81.2%前期末比 -2.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,717
投資+20
財務-113
純増減-1,810
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,466百万円
地域別売上高
日本950,39497.4%
米国25,7882.6%
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
理由合理的な業績予想の算定が困難
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
経営効率化及び積極的な研究・開発・ライセンス活動を展開。営業外収益として為替差益62,639千円、特別利益として債権売却益21,406千円を計上し、テロメスキャンに関する設備投資の減損損失4,403千円を計上。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失4,403千円
特別損益の内訳特別利益 債権売却益 21,406千円 / 特別損失 減損損失 4,403千円
減価償却費914千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 アナリスト向け
期末発行済株式数17,405,200株
期末自己株式数82,238株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年12月31日 |
| 売上高 | 976百万円（前年比 +51.9%） |
| 営業利益 | -1,204百万円 |
| 経常利益 | -1,163百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,148百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △66.31円 |
| 自己資本比率 | 当期末 81.2 / 前期末 83.6 |
| 総資産 | 2,650百万円 |
| 純資産 | 2,159百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,717百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 20百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -113百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,466百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 理由 合理的な業績予想の算定が困難 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| 地域別売上高 | 日本 950,394千円 / 米国 25,788千円 / その他アジア 非開示 |
| 減価償却費 | 914千円 |
| 減損損失 | 4,403千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 債権売却益 21,406千円 / 特別損失 減損損失 4,403千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。継続企業の前提に関する注記は『該当事項はありません』。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 17,405,200株 |
| 期末自己株式数 | 82,238株 |
| 業績の増減要因 | 経営効率化及び積極的な研究・開発・ライセンス活動を展開。営業外収益として為替差益62,639千円、特別利益として債権売却益21,406千円を計上し、テロメスキャンに関する設備投資の減損損失4,403千円を計上。 |
この書類が述べていない項目（8件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、経営効率化と積極的な研究・開発・ライセンス活動を展開したと説明している。また、営業外収益として為替差益62,639千円、特別利益として債権売却益21,406千円を計上した一方、テロメスキャンに関する設備投資の減損損失4,403千円を計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。