読む価値
51定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
32.214
百万円（営業損失の赤字幅縮小）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2026年1月1日〜2026年3月31日非連結（個別）日本基準売上高147百万円前年比 +6.1%進捗 24.5%
営業利益-232百万円
経常利益-232百万円
純利益（親会社株主帰属）-233百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△3.31円
期末の財政状態
総資産1,670百万円
うち純資産 1,311 百万円自己資本比率 78.0%前期末比 +13.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高創薬事業 0千円、創薬支援事業 147,162千円
セグメント別利益創薬事業 -174,471千円、創薬支援事業 80,520千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高600百万円
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
業績予想の修正なし
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
売上高は8,462千円増加。研究開発費は主に臨床開発関連費用の計上額減少により29,321千円減少し、各損失の赤字幅が縮小。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象第23回新株予約権の一部が行使され、普通株式1,808,000株を発行。資本金及び資本準備金がそれぞれ85,668千円増加し、2026年4月30日現在の発行済株式総数は74,459,300株。
減損損失該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 なし（当第1四半期は－） / 特別損失 なし
減価償却費2,326千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数72,651,300
期末自己株式数22,729
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2026年1月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 147百万円（前年比 +6.1%） |
| 営業利益 | -232百万円 |
| 経常利益 | -232百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -233百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △3.31円 |
| 自己資本比率 | 当期末 78 / 前期末 64.1 |
| 総資産 | 1,670百万円 |
| 純資産 | 1,311百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 600百万円 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 |
| 業績予想の修正 | なし |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| セグメント別売上高 | 創薬事業 0千円、創薬支援事業 147,162千円 |
| セグメント別利益 | 創薬事業 -174,471千円、創薬支援事業 80,520千円 |
| 減価償却費 | 2,326千円 |
| 減損損失 | 該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 なし（当第1四半期は－） / 特別損失 なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 第23回新株予約権の一部が行使され、普通株式1,808,000株を発行。資本金及び資本準備金がそれぞれ85,668千円増加し、2026年4月30日現在の発行済株式総数は74,459,300株。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 72,651,300 |
| 期末自己株式数 | 22,729 |
| 業績の増減要因 | 売上高は8,462千円増加。研究開発費は主に臨床開発関連費用の計上額減少により29,321千円減少し、各損失の赤字幅が縮小。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。主に臨床開発関連費用の計上額が前期より減少し、研究開発費が29,321千円減少したため、営業損失、経常損失及び四半期純損失の赤字幅が縮小しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。