読む価値
51定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
86
百万円（2025年売上高の2024年実績比増加額）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。経営計画として書かれたこと
年次の再掲売上高+13.5%
基準 636目標722百万円
営業利益+2.7%
基準 2,076目標2,133百万円
当期純利益-1.4%
基準 2,178目標2,147百万円
線は、書類が示す基準の水準から目標の水準までの上がり幅です。傾きは、この書類の中で最も大きい伸び幅を基準にしています。点線の数値は、会社が伸び幅を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
前の計画はどうなったか925（2024年期初通期計画） → 636（2024年実績）（△31.2%（期初計画比）；＋1.0%（修正計画比））-31.2%公表された2つの数値から算出
分野別の投資額分野 研究開発費 / 金額 2,059百万円（2025年計画） / 対象期間 2025年、分野 研究開発費 / 金額 10～25億円 / 対象期間 2026年～2029年見通し、分野 設備投資 / 金額 7百万円（2025年計画） / 対象期間 2025年、分野 設備投資 / 金額 2千万円～1億円 / 対象期間 2026年～2029年見通し
重点施策
01創薬パイプラインの臨床開発を進め、クリニカル・ステージ・カンパニーとして企業価値を大きく向上させる
02docirbrutinib(AS-1763)、monzosertib(AS-0141)の臨床試験
03上記パイプラインに続く、次期開発パイプラインの創出
04新たな導出による契約一時金の獲得及び導出品からのマイルストーン・ロイヤリティ収入の獲得
05北米・アジア地域を中心とした自社開発製品・サービスの拡大
06新規顧客開拓、新製品・サービスの継続的な投入による創薬支援事業の売上維持拡大
07自社創薬開発への資金供給
計画の前提創薬事業におけるマイルストーン収入・契約一時金収入は、収入獲得の時期・金額を予想することが困難なため、2025年計画に数値を織り込まない。2026年～2029年の研究開発費は10～25億円、設備投資は2千万円～1億円で、主に臨床開発費用により変動する。
セグメント別目標セグメント 創薬支援事業 / 売上高 722百万円 / 営業損益 83百万円 / 対象期間 2025年、セグメント 創薬事業 / 売上高 非開示 / 営業損益 △2,216百万円 / 対象期間 2025年
対象市場の規模市場 BTK阻害剤市場 / 規模 1.5兆円超 / 成長率 非開示 / 出典 Clarivate、市場 慢性特発性蕁麻疹（CSU、主要7市場） / 規模 28億ドル（2020年） / 成長率 2030年に80億ドル / 出典 DelveInsight、Clarivate、市場 天疱瘡 / 規模 800百万ドル（2030年予測） / 成長率 非開示 / 出典 Clarivate、市場 全身性エリテマトーデス / 規模 35億ドル（2030年予測） / 成長率 非開示 / 出典 Clarivate、Ann Rheum Dis 2023;82:351–356、市場 多発性硬化症 / 規模 340億ドル（2031年予測） / 成長率 非開示 / 出典 Data Bridge Market Research、Straits Research、WHO等、市場 関節リウマチ / 規模 700億ドル（2030年予測） / 成長率 非開示 / 出典 Clarivate、Ann Rheum Dis 2023;82:351–356
会社が挙げているリスク
新薬の研究開発に長い期間と多額の研究開発投資が必要で、有効性や安全性などの観点から開発中止・延期となるリスク
導出先企業の経営戦略の変更により、開発スケジュールが変更・中断されるリスク
顧客である製薬企業がキナーゼ阻害薬の研究開発を中止・縮小し、業績に影響を及ぼすリスク
大口顧客の重点領域変更が短期的な業績に影響するリスク
多額の研究開発資金を先行投資するため、当面損失計上が継続する可能性
必要な資金調達ができず、事業が計画どおり進捗しない、または事業継続が困難となるリスク
株価の下落により資金調達額が計画を下回るリスク
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 計画の名称 | 2025年 事業計画 |
| 計画期間 | 2021～2025（計画）、2026～2030（計画）；2025年事業計画の表では2026年～2029年見通し |
| 計画に対する動き | 年次の再掲 |
| 売上高目標 | 636（2024年実績） → 722（2025年計画）（＋13.5%） |
| 営業利益目標 | △2,076（2024年実績） → △2,133（2025年計画）（△2.7%（損失額ベース）） |
| 当期純利益目標 | △2,178（2024年実績） → △2,147（2025年計画）（＋1.4%（損失額ベース）） |
| 分野別の投資額 | 分野 研究開発費 / 金額 2,059百万円（2025年計画） / 対象期間 2025年、分野 研究開発費 / 金額 10～25億円 / 対象期間 2026年～2029年見通し、分野 設備投資 / 金額 7百万円（2025年計画） / 対象期間 2025年、分野 設備投資 / 金額 2千万円～1億円 / 対象期間 2026年～2029年見通し |
| セグメント別目標 | セグメント 創薬支援事業 / 売上高 722百万円 / 営業損益 83百万円 / 対象期間 2025年、セグメント 創薬事業 / 売上高 非開示 / 営業損益 △2,216百万円 / 対象期間 2025年 |
| 計画の前提 | 創薬事業におけるマイルストーン収入・契約一時金収入は、収入獲得の時期・金額を予想することが困難なため、2025年計画に数値を織り込まない。2026年～2029年の研究開発費は10～25億円、設備投資は2千万円～1億円で、主に臨床開発費用により変動する。 |
| 重点施策 | 創薬パイプラインの臨床開発を進め、クリニカル・ステージ・カンパニーとして企業価値を大きく向上させる、docirbrutinib(AS-1763)、monzosertib(AS-0141)の臨床試験、上記パイプラインに続く、次期開発パイプラインの創出、新たな導出による契約一時金の獲得及び導出品からのマイルストーン・ロイヤリティ収入の獲得、北米・アジア地域を中心とした自社開発製品・サービスの拡大、新規顧客開拓、新製品・サービスの継続的な投入による創薬支援事業の売上維持拡大、自社創薬開発への資金供給 |
| 前計画の実績 | 925（2024年期初通期計画） → 636（2024年実績）（△31.2%（期初計画比）；＋1.0%（修正計画比）） |
| 対象市場の規模 | 市場 BTK阻害剤市場 / 規模 1.5兆円超 / 成長率 非開示 / 出典 Clarivate、市場 慢性特発性蕁麻疹（CSU、主要7市場） / 規模 28億ドル（2020年） / 成長率 2030年に80億ドル / 出典 DelveInsight、Clarivate、市場 天疱瘡 / 規模 800百万ドル（2030年予測） / 成長率 非開示 / 出典 Clarivate、市場 全身性エリテマトーデス / 規模 35億ドル（2030年予測） / 成長率 非開示 / 出典 Clarivate、Ann Rheum Dis 2023;82:351–356、市場 多発性硬化症 / 規模 340億ドル（2031年予測） / 成長率 非開示 / 出典 Data Bridge Market Research、Straits Research、WHO等、市場 関節リウマチ / 規模 700億ドル（2030年予測） / 成長率 非開示 / 出典 Clarivate、Ann Rheum Dis 2023;82:351–356 |
| 認識するリスク | 新薬の研究開発に長い期間と多額の研究開発投資が必要で、有効性や安全性などの観点から開発中止・延期となるリスク、導出先企業の経営戦略の変更により、開発スケジュールが変更・中断されるリスク、顧客である製薬企業がキナーゼ阻害薬の研究開発を中止・縮小し、業績に影響を及ぼすリスク、大口顧客の重点領域変更が短期的な業績に影響するリスク、多額の研究開発資金を先行投資するため、当面損失計上が継続する可能性、必要な資金調達ができず、事業が計画どおり進捗しない、または事業継続が困難となるリスク、株価の下落により資金調達額が計画を下回るリスク |
| 公表日 | 2025年2月10日 |
この書類が述べていない項目（11件）
営業利益率目標ROE目標ROIC目標配当性向・DOEの方針自己株式取得の方針資本コストPBR・株価に関する自己評価投資計画の総額非財務目標見直し・取り下げの理由取締役会決議日
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。創薬事業のマイルストーン収入・契約一時金収入は、収入獲得の時期や金額を予想することが困難なため、2025年の事業計画には数値を織り込んでいない。また、将来の成長に向けて研究開発費を継続的に投じる方針としている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。