研究開発統括部新設とプロジェクト制による組織改革
FY2017に初出。8回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2021-Q3。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、本合併の効力発生を契機に、同日付で研究部門と開発部門のより一層の連携と研究開発機能の強化を図ることを目的として、研究開発本部を創設する組織変更を行いました。」
アキュルナとの合併を契機とする研究開発本部の創設と、研究部門・開発部門の連携強化を再確認している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「さらに、本合併の効力発生を契機に、同日付で研究部門と開発部門のより一層の連携と研究開発機能の強化を図ることを目的として、研究開発本部を創設する組織変更を行いました。」
アキュルナとの合併を契機に、研究部門と開発部門の連携・研究開発機能強化を目的とする研究開発本部を2020年9月1日付で創設した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は、より成果追求型の体制とすることにより、研究開発のアウトプット（質と速度）を高め、少数精鋭による世界で戦える創薬集団を目指すための組織改正を行いました。」
成果追求型の研究開発体制、研究開発アウトプットの質・速度向上を狙う組織改革を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、より成果追求型の体制とすることにより、研究開発のアウトプット（質と速度）を高め、少数精鋭による世界で戦える創薬集団を目指すための組織改正を行いました。」
研究開発統括部を中心とする組織改革、成果追求型体制、研究開発の質・速度向上の狙いを再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、平成29年４月、当社はより成果追求型の体制とすることにより、研究開発のアウトプット（質と速度）を高め、少数精鋭で戦える集団を目指すための組織改正を行いました。機動的かつ活力ある新組織により、当社ビジョンの実現に向け邁進してまいります。」
平成29年4月の研究開発組織改革と、研究開発の質・速度を高める狙いを再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、平成29年４月、当社はより成果追求型の体制とすることにより、研究開発のアウトプット（質と速度）を高め、少数精鋭で戦える集団を目指すための組織改正を行いました。」
平成29年4月の研究開発組織改革と、研究開発の質・速度を高める狙いを再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「なお、平成29年４月、当社はより成果追求型の体制とすることにより、研究開発のアウトプット（質と速度）を高め、少数精鋭による世界で戦える創薬集団を目指すための組織改正を行いました。」
研究開発統括部の新設、CEO直轄化、プロジェクト制導入など、平成29年４月の組織改革とその狙いを再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「なお、現状の研究開発停滞を鑑み、上記課題解決に向けた取り組みの一環として、当社は平成29年４月19日付で組織改正を実施いたしました。組織改正の要旨は以下のとおりであります。・研究部及び臨床開発部を統合し、研究開発統括部を新設、全社体制のCEO直轄とする。…・プロジェクト制を導入し、プロジェクトリーダーに権限を委譲する。」
研究部と臨床開発部の統合、CEO直轄の研究開発統括部、プロジェクト制、研究支援室・法務知財部の新設などを実施し、研究開発の質と速度を高める組織改革を導入した。