長期・高額な研究開発と新製品商品化の不確実性
FY2016に初出。6回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
JCRファーマがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。40社中20社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに23社。
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「臨床第１/２相試験において期待していた有効性を示すことができなかったことを踏まえ、当開発の中止を決定いたしました。」
長期・高額な研究開発と新製品商品化の不確実性について、JR-031HIEが期待した有効性を示せず開発中止となる事象が実際に発生した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「現在実施中のグローバル臨床第３相試験の結果を用いて再度申請を行うことを予定しております。」
新製品の商品化に至るまでの承認取得の不確実性について、JR-141のブラジル申請が非承認となり、グローバル第3相試験後の再申請を予定する状況が記載された。 - FY2020再定義有価証券報告書
「医薬品は所轄官庁の定めた有効性と安全性に関する厳格な審査により承認されてはじめて上市することが可能となります。したがって、研究開発の途上において、パイプラインの有効性もしくは安全性が承認に必要とされる基準を満たさない懸念があることが判明し、研究開発の中止もしくは遅延を要する場合は、研究開発費の回収や期待される収益の確保が困難もしくは遅延するリスクがあります。」
長期・高額な研究開発の不確実性について、従来の開発中止・期間延長に加え、有効性・安全性の承認基準未達、契約金収入への影響まで含む形に整理した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、医薬品および再生医療等製品の領域における研究開発を行っておりますが、これらの領域における研究開発は、長期間かつ多額の資金を要します。現在研究開発中のプロダクトに関し、新製品の商品化に至るまでの間に、開発中止、あるいは開発期間の延長が必要となる要因が発生した場合、当社グループの業績、財政状態に影響を与える可能性があります。」
長期間・多額の資金を要する研究開発と、開発中止・期間延長による影響のリスクを再確認した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、医薬品および再生医療等製品の領域における研究開発を行っておりますが、これらの領域における研究開発は、長期間かつ多額の資金を要します。現在研究開発中のプロダクトに関し、新製品の商品化に至るまでの間に、開発中止、あるいは開発期間の延長が必要となる要因が発生した場合、当社グループの業績、財政状態に影響を与える可能性があります。」
長期間・多額の資金を要する研究開発と、開発中止・期間延長による影響のリスクを再確認した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、医薬品および先端医療技術の領域における研究開発を行っておりますが、これらの領域における研究開発は、長期間かつ多額の資金を要します。現在研究開発中のプロダクトに関し、新製品の商品化に至るまでの間に、開発中止、あるいは開発期間の延長が必要となる要因が発生した場合、当社の業績、財政状態に影響を与える可能性があります。」
開発中止や開発期間延長が業績・財政状態に影響する可能性をリスクとして開示している。