為替・株価・金利の変動リスク
FY2016に初出。37回の記載のうち30回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
ロート製薬がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。20社中16社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
- FY2027-H1顕在化有価証券報告書
「これは、利益剰余金が108億4千8百万円、為替換算調整勘定が43億1千万円、それぞれ増加した一方、自己株式の取得により29億9千9百万円減少したこと等によるものであります。」
為替変動の影響が為替換算調整勘定43億1千万円の増加として純資産に現れている。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「これは、利益剰余金が249億5百万円、その他の包括利益累計額合計が135億5千万円それぞれ増加したこと等によるものであります。」
為替換算調整勘定は75億13百万円増加し、為替変動の影響が純資産の増加として通期実績に現れている。海外事業では円高の影響も記載されている。 - 2026-05-13顕在化業績予想の修正
「為替換算調整勘定 5,040 8,345」
為替変動の影響が、当期の為替換算調整勘定8,345百万円としてその他の包括利益に現れている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「これは、利益剰余金が130億4千万円、その他有価証券評価差額金が26億4千9百万円、それぞれ増加した一方、為替換算調整勘定が38億3千9百万円減少したこと等によるものであります。」
為替変動の影響が為替換算調整勘定38億39百万円の減少として純資産に実際に現れている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「また、当中間連結会計期間のわが国の経済は、雇用や所得環境の改善により、個人消費を中心に景気は緩やかな回復基調が継続しました。一方、海外経済の減速懸念の持続、気候変動や自然災害の発生、為替や株価変動など金融市場の不安定な状況の継続、長期化するウクライナ情勢を背景とした資源・資材価格の高騰による国内物価の上昇等、景気の先行きは依然として不透明な状況が継続しております。」
為替・株価変動を含む金融市場の不安定さと資源価格高騰等を、当中間連結会計期間の実際の事業環境として記載している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「また、純資産につきましては2,470億3千6百万円となり、前連結会計年度末より319億5千7百万円増加いたしました。これは、利益剰余金が253億9千3百万円、為替換算調整勘定が79億4千4百万円それぞれ増加したこと等によるものであります。」
為替変動の影響が為替換算調整勘定79億44百万円の増加として純資産に実際に現れている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「これは、利益剰余金が206億1千4百万円、為替換算調整勘定が83億4千1百万円、それぞれ増加したこと等によるものであります。」
為替変動の影響が、為替換算調整勘定83億41百万円の増加として第3四半期累計期間の純資産変動に実際に現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「これは、利益剰余金が137億8千8百万円、為替換算調整勘定が72億8千5百万円、それぞれ増加したこと等によるものであります。」
為替変動の影響が、為替換算調整勘定72億85百万円の増加として純資産に実際に現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「これは、利益剰余金が62億8千4百万円、為替換算調整勘定が24億6千8百万円、それぞれ増加したこと等によるものであります。」
為替変動の影響が、為替換算調整勘定24億68百万円の増加として純資産に実際に現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「これは、利益剰余金が217億1百万円、為替換算調整勘定が76億5千6百万円それぞれ増加したこと等によるものであります。」
急激な円安方向の為替変動が、為替換算調整勘定の7,656百万円増加として純資産に実際に現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「これは、利益剰余金が169億6千1百万円、為替換算調整勘定が117億5千4百万円、それぞれ増加したこと等によるものであります。」
急激な為替変動を含む為替の影響が、為替換算調整勘定117億54百万円の増加として純資産に実際に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「また、純資産につきましては2,056億5千3百万円となり、前連結会計年度末より216億5千8百万円増加いたしました。これは、為替換算調整勘定が110億3千1百万円、利益剰余金が107億9千6百万円、それぞれ増加したこと等によるものであります。」
急激な為替変動を含む為替の影響が、為替換算調整勘定110億31百万円の増加として純資産に実際に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「海外におきましても、原材料価格の高騰や急激な為替変動があったものの経済活動の回復などにより増収となりました。」
急激な為替変動が当四半期の海外事業環境に実際に発生している。また、為替換算調整勘定は59億5百万円増加した。 - FY2022-Q3為替換算調整勘定の増加方向への転換有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 1,518 △ 1,392 為替換算調整勘定 △ 1,916 4,146」
第3四半期累計期間のその他の包括利益では、為替換算調整勘定が41億46百万円の増加となった。前第3四半期累計期間の減少から方向が変化し、為替変動の影響が純資産の増加方向に現れている。 - FY2022-Q2為替換算調整勘定の増加有価証券報告書
「これは、利益剰余金が81億3千3百万円、為替換算調整勘定が28億3千9百万円それぞれ増加した一方、その他有価証券評価差額金が4億3千1百万円減少したこと等によるものであります。」
第2四半期末の純資産では、為替換算調整勘定が28億39百万円増加した。為替変動の影響は引き続き純資産の変動として記載されているが、当四半期は増加方向となった。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「これは、利益剰余金が21億8百万円、為替換算調整勘定が27億8千7百万円それぞれ増加した一方、その他有価証券評価差額金が3億8千7百万円減少したこと等によるものであります。」
為替換算調整勘定が27億87百万円増加し、為替変動の影響が純資産の変動として当第1四半期にも現れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「これは、利益剰余金が135億2千5百万円、その他有価証券評価差額金が25億7千2百万円それぞれ増加した一方、為替換算調整勘定が4億4千5百万円減少したこと等によるものであります。」
為替変動の影響が為替換算調整勘定の445百万円減少として通期の純資産変動に現れている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「これは、利益剰余金が80億7千1百万円、その他有価証券評価差額金が15億1千8百万円それぞれ増加した一方、為替換算調整勘定が18億7千8百万円減少したこと等によるものであります。」
為替換算調整勘定が18億78百万円減少し、為替変動の影響が純資産の変動として第3四半期累計期間にも現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「これは、利益剰余金が46億9千5百万円、その他有価証券評価差額金が11億2千2百万円それぞれ増加した一方、為替換算調整勘定が15億3千9百万円減少したこと等によるものであります。」
為替換算調整勘定が15億39百万円減少し、為替変動の影響が純資産の変動として第2四半期累計期間にも現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「これは、利益剰余金が4億5千4百万円、その他有価証券評価差額金が7億3千9百万円それぞれ増加した一方、為替換算調整勘定が19億9百万円減少したこと等によるものであります。」
為替換算調整勘定が19億9百万円減少し、為替変動の影響が純資産の変動として当第1四半期にも現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「これは、利益剰余金が119億9千5百万円増加した一方、その他有価証券評価差額金が21億3千5百万円、為替換算調整勘定が14億5千5百万円それぞれ減少したこと等によるものであります。」
為替換算調整勘定が14億55百万円減少し、為替変動の影響が純資産の変動として通期でも現れている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「これは、利益剰余金が91億3千4百万円増加した一方、為替換算調整勘定が22億7千6百万円、その他有価証券評価差額金が9億3千万円それぞれ減少したこと等によるものであります。」
為替換算調整勘定が22億7千6百万円減少し、為替変動の影響が純資産の変動として現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定が21億6千5百万円、その他有価証券評価差額金が4億6千9百万円それぞれ減少したこと等によるものであります。」
為替換算調整勘定が21億6千5百万円減少し、為替変動の影響が純資産の変動として現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 2 112」
当第1四半期に為替差損1億12百万円を計上し、為替変動の影響が実績に現れている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
為替・株価・金利の変動リスクについて、前年度記載から重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
為替・株価・金利の変動リスクについて、前年度記載から重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
為替・株価・金利の変動リスクについて、前年度記載から重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
為替・株価・金利の変動リスクについて、前年度記載から重要な変更がないと記載している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「売上につきましては、為替の影響があったものの、ダクス・コスメティクス社が2ケタ増収となるなど順調に推移いたしました。」
ヨーロッパ事業で為替の影響があったと記載され、為替変動リスクが引き続き実績に現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「売上につきましては、為替の影響があったものの、現地通貨ベースでは順調に推移いたしました。」
欧州事業で為替の影響があったほか、ポンド安により原価率が悪化したと記載され、為替変動の影響が引き続き実績に現れている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「海外において円高による為替換算の影響に加え、中国経済の減速による減収が大きく影響しました。」
円高による為替換算影響が海外売上減収に現れ、為替変動リスクが通期でも顕在化している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「その結果、売上高は1,114億2千2百万円（前年同期比 7.4％減）となりました。日本において秋冬もの商品が堅調でありましたが、海外におきましては円高による為替換算の影響に加え、アジアでは中国経済の減速による減収が大きく影響しました。」
円高による為替換算影響が海外売上の減収要因となり、為替変動リスクが第3四半期累計期間にも顕在化している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「また、海外におきましても円高による為替換算の影響に加え、アジアでは中国経済の減速による減収が大きく影響しました。」
円高による為替換算影響が海外売上の減収要因となり、為替変動リスクが当四半期にも顕在化している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「年初からの円高進行や株価下落により、先行き不透明な状況で推移いたしました。」
円高と株価下落が当四半期の経済環境および評価差額に影響しており、為替・株価変動リスクが顕在化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループはグローバルな事業展開をしていることから、為替レートの変動が、業績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。また、時価のある有価証券、有利子負債等を保有しており、株価や金利の動向等が、業績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
グローバル展開に伴う為替変動に加え、有価証券・有利子負債に関係する株価・金利変動をリスクとしている。