原油高による原材料費上昇リスク
FY2019-Q1に初出。19回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
ロート製薬がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中129社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに49社。
- FY2027-H1顕在化有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益ベース）につきましては、米国で目薬の出荷減少の影響と原材料費や燃料費の高騰等により原価率が上昇したことに加え、販売費及び一般管理費が増加したことにより、4億3百万円の損失（前期のセグメント利益は4億2千8百万円）となりました。」
原材料費・燃料費の高騰が米国の原価率上昇と、セグメント利益の4億28百万円から4億3百万円の損失への転換として実際に現れている。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「英国において消炎鎮痛剤の容器供給業者の倒産による生産量低下と代替業者の単価上昇により原価率が上昇したことに加え、販売費及び一般管理費が増加したことで、10億7百万円（同28.8％減）と減益となりました。」
資材供給業者の倒産、代替調達単価上昇、生産量低下が欧州セグメントの原価率上昇と28.8％減益として通期で実際に発生した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「英国において消炎鎮痛剤の容器供給業者の倒産による生産量低下と代替業者の単価上昇により原価率が上昇し、2億2千5百万円（同58.2％減）と減益となりました。」
原材料・資材の供給および価格上昇リスクが、英国の容器供給業者の倒産、生産量低下、代替調達単価上昇、欧州セグメント減益として実際に発生した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、原価率の上昇に加え研究開発費の計画的な増加により販売費及び一般管理費が増加した結果、営業利益は177億9千1百万円（同15.1％減）」
資源・資材価格高騰等を背景とする原価率上昇が利益減少要因として実際に現れている。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「個人消費につきましては、行動制限の緩和から消費の回復は見られたものの、物価上昇に賃金の伸びが追い付かない実質賃金のマイナスが続いており、節約志向は一段と高まりをみせております。」
原材料・資源価格の上昇や物価上昇が、実質賃金のマイナスと節約志向の一段の高まりとして消費環境に具体化している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一方、円安の加速や海外経済の減速懸念、長期化するウクライナ情勢を背景とした資源・資材価格の高騰が続き、景気の先行きは依然として不透明な状況が継続しております。」
資源・資材価格の高騰や商品値上げによるコスト・消費環境への影響が引き続き記載されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「個人消費につきましては、行動制限の緩和から消費の回復は見られたものの、光熱費の増加や原材料価格の上昇による商品の値上げ等により生活費の負担は増しており、節約志向は一段と高まりをみせております。」
原材料価格の上昇とそれに伴う商品値上げが、生活費負担と節約志向の高まりとして引き続き記載されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「個人消費につきましても、原材料価格の高騰や物流費上昇の影響による物品・サービスの相次ぐ値上げにより消費行動や価値観が変化し、経営環境も不透明な状況で推移いたしました。」
従来の原油高による原材料費上昇という懸念が、原材料価格の高騰、物流費上昇、相次ぐ値上げとして経営環境とコストに実際に現れている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益ベース）につきましては、原材料の調達コストや人手不足による労務費上昇により原価率が悪化したもの、販売管理費の効率的活用により、3億2千7百万円（同155.2％増）となりました。」
原材料の調達コスト上昇に加え、ヨーロッパではエネルギーコストや原材料調達コストの増加が原価率悪化要因として記載されており、コスト上昇リスクが継続・拡大している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益ベース）につきましては、原材料の調達コストや人手不足による労務費上昇に加え、ハイドロックス・ラボラトリーズ社の顧客関連資産やのれん等償却の影響により、9千6百万円（同34.6％減）と減益になりました。」
原材料の調達コスト上昇がアメリカの利益減少要因として実際に現れている。また、ヨーロッパでもエネルギーコスト・原材料調達コストの増加を記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「原材料や資材の調達コスト増加や輸送費の上昇に加え人手不足に伴う工場の労務費上昇が原価率悪化の要因としてあったものの」
従来の原油高による原材料費上昇という懸念が、原材料・資材の調達コスト増加、輸送費上昇として複数地域の原価率悪化に実際に現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益ベース）につきましては、原材料や資材の調達コスト増加に加え人手不足の影響により原価率が悪化した事により、1億6千2百万円（前年同期比4.3％減）となりました。」
原油高という従来の表現から、原材料・資材の調達コスト増加として具体化されたコスト上昇が、アメリカの原価率悪化とセグメント利益減少に実際に現れている。 - FY2021削除有価証券報告書FY2021の「事業等のリスク」では、原油高による原材料費上昇が独立したリスク項目として記載されていない。
- FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
原油高による原材料費上昇リスクについて、事業等のリスクに重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
原油高による原材料費上昇リスクについて、事業等のリスクに重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
原油高による原材料費上昇リスクについて、事業等のリスクに重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
原油高による原材料費上昇リスクについて、事業等のリスクに重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
原油高による原材料費上昇リスクについて、事業等のリスクに重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「原油高による原材料費の上昇や人手不足による人件費の上昇に加え、世界的な貿易摩擦問題が懸念材料となっており、先行き不透明な状況で推移いたしました。」
原油高による原材料費の上昇を、当第1四半期の先行き不透明要因として初めて独立したテーマとして抽出した。