中期経営計画の策定
FY2017-Q1に初出。16回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-11-09。
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- 2026-11-09再掲決算
「当社グループは、2022年を起点とする10か年の経営計画において、製薬業界を取り巻く厳しい状況や、それに伴う当社グループの長期的課題を分析し、2031年ビジョンとして「画期的新薬の迅速な創出・提供により健康寿命延伸に貢献し続ける企業」「皮膚科、整形外科領域を中心にグローバルに展開する創薬企業」を掲げました。」
長期経営計画2031、2031年ビジョンおよび3つのTransformationが再確認され、2025年4月の一部見直し内容も引き続き示されている。 - FY2026再掲有価証券報告書
「また、2031年度経営数値目標として、連結売上高1,000億円、連結営業利益285億円、連結ROE10％以上をめざします。」
長期経営計画2031の2031年度目標と、研究開発・海外展開・経営基盤の３つのTransformation、および2025年４月の一部見直し内容が再確認されている。 - 2026-05-13前進経営計画
「 パイプラインは12品目（2026年5月13日時点）、2025年度導入は3品目、長期経営計画開始後累計導入は10品目 上市2品目（ネキソブリッド、エクテリー）」
長期経営計画2031に基づくパイプライン拡充と上市について、累計導入数および上市実績が具体化している。 - FY2026-H1引き上げ有価証券報告書
「なお、経営環境の変化や計画の進捗等を踏まえ、2025年４月８日に「長期経営計画2031」の一部見直しを発表いたしました。主な変更内容は、①画期的・革新的新薬の継続的な上市のための戦略投資金額の増額、②財務規律の維持、③株主還元の強化であります。」
長期経営計画2031について、2025年4月8日に一部見直しを発表し、画期的・革新的新薬の継続的上市に向けた戦略投資金額の増額、財務規律の維持、株主還元の強化を変更内容として示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「「長期経営計画2031」では新規分野へのチャレンジとして整形外科領域でのデジタル活用を掲げており、本契約締結によりデジタル製品の共同開発を進めてまいります。」
長期経営計画2031で掲げた整形外科領域のデジタル活用について、クロスメッド株式会社とのフィージビリティ・スタディ契約締結という具体的な実施段階に進んだ。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは昨年度、2022年を起点とする10か年の経営計画「長期経営計画2031」を策定し、製薬業界を取り巻く厳しい状況や、それに伴う当社グループの長期的課題を分析し、2031年ビジョンとして「画期的新薬の迅速な創出・提供により健康寿命延伸に貢献し続ける企業」「皮膚科、整形外科領域を中心にグローバルに展開する創薬企業」を掲げました。また、当社グループは、ビジョン実現のための戦略として「研究開発」「海外展開」「経営基盤」の３つのTransformationを策定し、研究開発への積極的な戦略投資、高い有効性と安全性を有し世界に通用する医薬品を効率良く創出・販売できる体制の構築、挑戦と変革を追求し続ける人材の育成等を進め、経営計画達成に向けて取り組んでおります。」
長期経営計画2031、2031年ビジョンおよび３つのTransformationについて、前四半期から実質的な変更なく再確認されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは昨年度、2022年を起点とする10か年の経営計画「長期経営計画2031」を策定し、製薬業界を取り巻く厳しい状況や、それに伴う当社グループの長期的課題を分析し、2031年ビジョンとして「画期的新薬の迅速な創出・提供により健康寿命延伸に貢献し続ける企業」「皮膚科、整形外科領域を中心にグローバルに展開する創薬企業」を掲げました。また、当社グループは、ビジョン実現のための戦略として「研究開発」「海外展開」「経営基盤」の３つのTransformationを策定し、研究開発への積極的な戦略投資、高い有効性と安全性を有し世界に通用する医薬品を効率良く創出・販売できる体制の構築、挑戦と変革を追求し続ける人材の育成等を進め、経営計画達成に向けて取り組んでおります。」
2022年起点の10か年経営計画、2031年ビジョンおよび3つのTransformationについて、前年度からの内容が再確認されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、2022年を起点とする10か年の経営計画において、製薬業界を取り巻く厳しい状況や、それに伴う当社グループの長期的課題を分析し、2031年ビジョンとして「画期的新薬の迅速な創出・提供により健康寿命延伸に貢献し続ける企業」「皮膚科、整形外科領域を中心にグローバルに展開する創薬企業」を掲げました。また、当社グループは、ビジョン実現のための戦略として「研究開発」「海外展開」「経営基盤」の３つのTransformationを策定し、研究開発への積極的な戦略投資、高い有効性と安全性を有し世界に通用する医薬品を効率良く創出・販売できる体制の構築、挑戦と変革を追求し続ける人材の育成等を進め、経営計画達成に向けて取り組んでおります。」
2022年起点の10か年経営計画、2031年ビジョンおよび研究開発・海外展開・経営基盤の3つのTransformationについて、前年度に示された内容が再確認されている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「2022年を起点とする10か年の経営計画においては、製薬業界を取り巻く厳しい状況や、それに伴う当社の長期的課題を分析し、当社の2031年ビジョンとそのビジョンの実現に向けた戦略を掲げております。」
2019年起点の3か年計画を連結売上高760億円、営業利益170億円、ROE7.0％の結果として総括し、2022年起点の10か年経営計画へ移行した。2031年ビジョンと研究開発・海外展開・経営基盤の3つのTransformationを掲げ、2026年度に売上高800億円・営業利益180億円・ROE8.0％以上、2031年度に売上高1,000億円・営業利益285億円・ROE10.0％以上を目指している。 - FY2021後退有価証券報告書
「2021年度経営数値目標として、連結売上高945億円、連結営業利益250億円、連結ROE12％以上としておりましたが、新型コロナウイルス感染症拡大による医療機関への受診抑制及び想定以上の薬価改定等により目標を達成することが難しく、最終年度の2022年３月期は連結売上高792億円、連結営業利益188億円に修正しております。」
2019年起点の中期経営計画について、売上高目標を945億円から792億円、営業利益目標を250億円から188億円へ下方修正した。ROE12％以上の目標は新たな修正値として示されていない。 - FY2019再定義有価証券報告書
「2019年を起点とする３か年の中期経営計画においては、その期間の業績だけにとらわれず、厳しい時代を乗り切るための「成長基盤の確立」を重要課題と位置付け、次の４点に重点的に取り組んでまいります。」
2016年起点の計画の実績を連結売上高941億円として総括したうえで、2019年起点の3か年計画へ移行した。新計画では成長基盤の確立を掲げ、パイプライン、クレナフィン等の海外展開・適応拡大、営業生産性、人材育成・組織スリム化を重点化し、2021年度に連結売上高945億円、営業利益250億円、ROE12％以上を目標とした。 - FY2018後退有価証券報告書
「中期的な数値目標につきましては、連結売上高1,100億円としておりましたが、最終年度の2019年３月期は連結売上高948億円に修正しております。」
2016年起点の3か年中期経営計画の最終年度目標が、連結売上高1,100億円から948億円へ下方修正された。薬価改定の影響と後発医薬品を含む競争激化が主な要因として説明されている。 - FY2017前進有価証券報告書
「2016年を起点とする３か年の中期経営計画においては、短期の業績だけにとらわれず、将来を見据えた成長基盤を整備することを重要課題と位置付け、次の３点に重点的に取り組んでおります。① パイプラインの充実を最優先課題とし、可能な限りの経営資源を配分する。② クレナフィン及び新製品の価値最大化をはかり、かつ、既存製品に関しては営業基盤の強化と効率化に取り組む。③ 変革の時代にふさわしい、創造力豊かな人材の育成に取り組む。また、中期的な数値目標につきましては、今後の薬価改定の影響等を踏まえ、連結売上高1,100億円としております。」
従来は会計方針変更の契機としてのみ言及されていた中期経営計画について、2016年起点の3か年計画、重点施策3点、連結売上高1,100億円の数値目標が明示された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「この変更は、中期経営計画の策定を契機に有形固定資産の使用状況を検討した結果、生産高、稼働率等が長期安定的に推移するものと見込まれ、定額法が設備等の使用実態をより適切に反映するものと判断したためであります。」
中期経営計画の策定を契機とした設備使用状況の検討について、従前と同じ説明が再掲されており、計画自体の新たな目標や進捗は示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「この変更は、中期経営計画の策定を契機に有形固定資産の使用状況を検討した結果、生産高、稼働率等が長期安定的に推移するものと見込まれ、定額法が設備等の使用実態をより適切に反映するものと判断したためであります。」
中期経営計画の策定を契機に設備の使用状況を検討したとの説明が再掲されている。計画自体の具体的な目標や進捗は示されていない。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「この変更は、中期経営計画の策定を契機に有形固定資産の使用状況を検討した結果」
中期経営計画の策定が、有形固定資産の使用状況および減価償却方法の検討の契機として言及されているが、計画の具体的内容は本 filing では示されていない。