Speee（4499）・リスク再掲
景気・広告戦略によるインターネット広告市場変動
FY2020に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
5記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
インターネット・EC市場の成長鈍化と広告市場低迷44社が書いているテーマ・逆風44社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。20社中7社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに22社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている44社のうち14社を表示しています。上の文は44社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「「広告運用」においては、顧客企業のデジタルマーケティング予算の増加はあったものの、社会環境の変化に伴い広告市況感の悪化を受けております。」
顧客企業の広告予算は増加した一方、広告市況感の悪化を受けているとの説明が継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「「広告運用」においては、顧客企業のデジタルマーケティング予算の増加はあったものの、社会環境の変化に伴う広告市況感の悪化を受けております。」
広告予算の増加がある一方、広告市況感の悪化を受けているとの説明が再掲されている。新たな悪化の記載ではない。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「「広告運用」においては、顧客企業のデジタルマーケティング予算の増加はあったものの、社会環境の変化に伴う広告市況感の悪化を受けております。」
広告市況感の悪化が広告運用に実際に影響したと記載されており、インターネット広告市場の変動リスクが顕在化している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「2021年の日本の総広告費は6兆7,998億円と、コロナウイルス感染症拡大の影響が緩和し、前年比110.4％と大きく回復しました。一方、インターネット広告市場は、引き続き数字を伸ばし、初めてラジオ、テレビ、新聞、雑誌を合わせたマスコミ四媒体の広告費を上回り、2021年において前年比121.4%となっております。」
広告市場・インターネット広告市場の新しい市場データが示されたが、景気や広告主の広告戦略による業績変動リスクの説明自体は維持されている。 - FY2020初出有価証券報告書
「日本の総広告費は2019年には、８年連続で前年実績を上回り、前年比106.2％の６兆9,381億円となりました。このうちインターネット広告市場は、2019年において前年比119.7％の２兆1,048億円となり、広告市場全体の伸びを上回る成長が続きました。」
広告市場の成長データを示す一方、景気や広告主の広告戦略、市場成長阻害要因による業績変動の可能性を記載している。