PM人材とPMP資格者の拡充
FY2020に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループでは、プロジェクトマネジメント力の強化に加え、開発プロセスの標準化やナレッジ共有の推進に取組んでおります。さらに、AI等の活用による開発効率の向上を図ることで、品質の確保と生産性向上の両立を進め、競争力の強化につなげてまいります。」
PM力の強化、開発プロセス標準化及びナレッジ共有を継続している。AI活用による開発効率向上も関連施策として記載された。 - FY2023再掲有価証券報告書
「従業員個々のプロジェクトマネジメント能力向上のため、当社グループでは十分な教育研修予算を計上し、継続的にプロジェクトマネジメント教育を実施するとともに、全社のプロジェクトマネジメントオフィスである技術統括部が、プロジェクトマネジメント能力向上のため勉強会の実施や、個別プロジェクトの支援等を行っております。」
教育研修予算、継続教育、技術統括部による勉強会及び個別プロジェクト支援を通じたPM能力強化を継続している。 - FY2022教育・支援施策の具体化有価証券報告書
「従業員個々のプロジェクトマネジメント能力向上のため、当社グループでは十分な教育研修予算を計上し、継続的にプロジェクトマネジメント教育を実施するとともに、全社のプロジェクトマネジメントオフィスである技術統括部が、プロジェクトマネジメント能力向上のため勉強会の実施や、個別プロジェクトの支援等を行っております。」
PM育成について、十分な教育研修予算、継続教育、技術統括部による勉強会及び個別プロジェクト支援という手段を具体化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、高収益の社内開発案件を拡大するため、令和２年６月に開設いたしました東京開発センターを始め、引き続き開発体制の強化を実施し、その一環として、様々な案件に応えられるように、プロジェクトマネージャーの育成を推進してまいりました。」
東京開発センターを活用した開発体制の強化と、プロジェクトマネージャーの育成による案件対応力の向上を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、高収益の社内開発案件を拡大するため、令和２年６月に開設いたしました東京開発センターを始め、引き続き開発体制の強化を実施し、その一環として、プロジェクトマネージャーの育成を行い、柔軟なリソース配置を可能とするように進めてまいりました。」
東京開発センターを活用した開発体制の強化と、プロジェクトマネージャーの育成による柔軟なリソース配置を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「その一環として、プロジェクトマネージャーの育成を行い、柔軟なリソース配置を可能とするように進めてまいりました。」
PMP資格取得に限らず、プロジェクトマネージャーの育成を通じた柔軟なリソース配置を継続して進めている。 - FY2020初出有価証券報告書
「従業員個々のプロジェクトマネジメント能力向上のため、当社グループではプロジェクト管理の国際標準的な資格であるPMP資格（Project Management Professional）の取得プロジェクトを行っております。本プロジェクトでは、年10名程度の候補者を選出し、教育を施し、年５～７名程度のPMP合格者を輩出させております。」
PMP取得プロジェクトについて、候補者数と合格者数の年間目安、教育という実施方法を記載している。