顧客のデジタルトランスフォーメーション支援
FY2019に初出。15回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-10-14。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに8社。
- 2026-10-14再定義その他開示
「近年の AI の急激な進化・活用の普及によって、オンラインナレッジシェアとしての役割はさほど重要ではなくなってまいりました。」
顧客の課題解決やデジタル化支援の方向性自体ではなく、オンラインで知識を共有するサービスの位置づけが、AIの進化を踏まえて見直されている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「ＩＴ人材と知識をシェアすることで、中堅・中小企業のＩＴに関する人材不足の解消、課題解決、経済的負担の軽減、企業のデジタル化を推進し、顧客の成長加速を支援しております。」
コーポレートＩＴ人材と知識のシェアを通じて、顧客の課題解決やデジタル化を支援する方針を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「成長企業のコーポレートＩＴ部門が抱える内部的な問題や課題の解消を通じて、顧客の事業変革「デジタルトランスフォーメーション」を支援いたします。」
コーポレートＩＴ部門の課題解決を通じて顧客のＤＸを支援する方針を継続している。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当社では、こうしたコーポレートＩＴ部門・コーポレートＩＴ人材に関する高い需要に応え、企業が抱える課題の解決に向けて支援するべく、継続して人材採用及び人材育成に注力し、ＳＮＳや動画による採用広報にも力を入れております。また、新たな特化型サービスの開発にも継続して取り組んでまいります。」
コーポレートＩＴ部門・人材への高い需要を背景に、人材採用・育成及び新たな特化型サービス開発を継続している。採用広報ではＳＮＳや動画も活用している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、こうしたコーポレートＩＴ部門・コーポレートＩＴ人材に関する高い需要に応え、企業が抱える課題の解決に向けて支援するべく、継続して人材採用及び人材育成に力を入れ、新たな特化型サービスの開発にも取り組んでまいります。」
コーポレートＩＴ部門・人材への高い需要に対し、人材採用・育成と特化型サービス開発を組み合わせて顧客課題を支援する方針を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「成長企業のコーポレートＩＴ部門が抱える内部的な問題や課題の解消を通じて、顧客の事業変革「デジタルトランスフォーメーション」を支援いたします。」
コーポレートＩＴ部門の課題解決を通じて、顧客のデジタルトランスフォーメーションを支援する方針を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「慢性的に人手が足りていなかったスクラム（案件）に人員を投下でき、既存顧客の取引拡大を実現するとともに、担う業務内容や範囲の拡大につながり、シェアード社員のスキルレベル向上にも寄与したと考えております。」
既存顧客の支援強化を優先して人員を慢性的に人手不足だった案件へ投下し、既存顧客との取引拡大、業務範囲の拡大及びシェアード社員のスキルレベル向上につなげたと説明している。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「インソーシング事業では、既存顧客の支援強化を図るために一時的に新規顧客の取引開始時期を延長いたしました。」
インソーシング事業では、新規顧客の取引開始を一時的に後ろ倒しし、既存顧客の支援強化へ重点を移した。人員を慢性的に人手不足だった案件へ投下し、既存顧客の取引拡大と未経験業務の受託につなげたと説明している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「成長企業のコーポレートＩＴ部門が抱える内部的な問題を解決することを通じて、顧客の事業変革「デジタルトランスフォーメーション」（注１）を支援いたします。」
コーポレートIT部門の課題解決を通じて顧客のDXを支援する方針を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症が長期化する状況下で定着しつつあるテレワークやリモート会議をはじめ業務全体に関連するＩＴ化を推進し、顧客企業の事業基盤を支援することに注力してまいりました。」
新型コロナウイルス感染症の長期化に伴い定着しつつあるテレワークやリモート会議を含む業務全体のIT化を推進し、顧客企業の事業基盤を支援する取り組みを継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「成長企業のコーポレートＩＴ部門が抱える内部的な問題を解決することを通じて、顧客の事業変革「デジタルトランスフォーメーション」（注１）を支援いたします。」
コーポレートIT部門の課題解決を通じて顧客のデジタルトランスフォーメーションを支援する位置づけを維持している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、企業のコーポレートＩＴ部門に対する支援に注力してまいりましたが」
企業のコーポレートIT部門への支援を引き続き事業の中心としている。リモート形式での商談やサービス提供による対応も記載されているが、新たな目標や達成マイルストーンは示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、自らのＩＴ化をさらに進めるとともに、企業のＤＸ（デジタル・トランスフォーメーション）への要望に対し支援することを推進してまいりました」
企業のDXへの要望に対する支援を引き続き推進している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「主軸事業であるインソーシング事業においては、顧客のＤＸ（デジタル・トランスフォーメーション）を推進し、テレワーク環境の構築を担い、事業継続をサポートすることに注力してまいりました。」
顧客のDX支援を、テレワーク環境の構築と事業継続支援という具体的な形で進めている。新規引合いも順調に推移したと記載しているが、目標達成のマイルストーンや数値は示していない。 - FY2019初出有価証券報告書
「成長企業の情報システム部門が抱える内部的な問題を解決することを通じて、顧客の事業変革「デジタルトランスフォーメーション」を支援いたします。」
顧客企業のデジタルトランスフォーメーションを情報システム部門の支援を通じて支援する方針を示している。