テレワーク活用による中国子会社の事業継続
FY2020-Q1に初出。14回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに106社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「中国子会社においては、オフショア開発の縮小や中国経済が停滞する状況の中、構造改革をいたしました。」
中国経済停滞下でも、現地企業・日系企業等からの商談を受注につなげ、中国子会社の事業を堅調に維持したと説明。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「中国子会社においては、中国経済が停滞する中、現地企業、日系企業等からの商談を堅実に受注に繋げ、中国子会社の事業はほぼ計画通りに推移しました。」
中国経済停滞下でも商談を受注につなげ、中国子会社の事業継続を図ったと説明。 - FY2023再掲有価証券報告書
「中国子会社においては、中国経済が停滞する中、現地企業及び日系企業等からの商談を確実に受注に繋げ、中国子会社の事業は堅調を維持しました。」
中国経済が停滞する中でも、現地企業・日系企業等からの商談を受注につなげ、中国子会社の事業を堅調に維持したと説明。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「中国子会社においては、３月から５月にかけて子会社が所在する上海市で新型コロナウイルス感染症の拡大によるロックダウンが行われ、その後も感染状況により部分的な行動制限等がありましたが、事前に構築していたテレワーク環境下で業務を継続することで事業への影響はありませんでした。」
上海市でロックダウン後も部分的な行動制限が続く中、事前構築したテレワーク環境により中国子会社の業務を継続したと説明。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「中国子会社においては、３月から５月にかけて子会社が所在する上海市で新型コロナウイルス感染症の拡大によるロックダウンが行われましたが、事前に構築していたテレワーク環境下で業務は継続できており、事業への影響は無く、中国子会社についても増収増益となりました。」
上海市のロックダウン下でも、事前に構築したテレワーク環境により業務を継続し、事業への影響がなかったと説明。テレワークによる事業継続施策を再確認。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「テレワークにより業務は継続できているため事業への影響はなく、増収増益となりました。」
上海市で厳しい外出制限が行われた際にも、テレワークにより業務を継続し、事業への影響がなかったと説明。既存のテレワークによる事業継続施策を再確認。 - FY2021再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社では昨年より取引先企業と連携して速やかにテレワーク環境を構築しており、緊急事態宣言等に影響されることなく、社員及び取引先企業の安全・健康を確保し、顧客への安定したサービスを提供することが可能となっています。」
取引先企業と連携したテレワーク環境により、緊急事態宣言等に影響されず、安全確保と顧客への安定サービス提供を可能にしたと説明。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社では、社員及び取引先企業の安全・健康を確保し、顧客への安定したサービス提供を可能にするために、昨年より取引先企業と連携して速やかにテレワーク環境の構築を実施しており、度重なる緊急事態宣言においてもオペレーション上の影響はありませんでした。」
取引先企業と連携したテレワーク環境を継続し、複数回の緊急事態宣言下でもオペレーション上の影響がなかったと説明。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社では、社員及び取引先企業の安全・健康を確保し、顧客への安定したサービス提供を可能にするために、昨年より取引先企業と連携して速やかにテレワーク環境の構築を実施しており、度重なる緊急事態宣言においてもオペレーション上の影響はありませんでした。」
取引先企業と連携したテレワーク環境を継続し、複数回の緊急事態宣言下でもオペレーション上の影響がなかったと説明。新たな環境構築のマイルストーンは示していない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社では、社員及び取引先企業の安全・健康を確保し、顧客への安定したサービス提供を可能にするために、昨年より取引先企業と連携して速やかにテレワーク環境の構築を実施しており、オペレーション上２回目の緊急事態宣言の影響はありませんでした。」
取引先企業と連携したテレワーク環境を継続し、2回目の緊急事態宣言下でもオペレーション上の影響がなかったと説明。新たな環境構築のマイルストーンは示していない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社では、社員及び取引先企業の安全・健康を確保し、顧客への安定したサービス提供を可能にするために、取引先企業と連携して速やかにテレワーク環境の構築を実施いたしました。」
取引先企業と連携してテレワーク環境を構築し、オフショア開発で培ったリモートの品質管理・プロジェクト管理ノウハウを活用して事業を継続。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「長年に亘るオフショア開発で培ったリモートでの品質管理・プロジェクト管理のノウハウを活かし、高い利益率を維持した上での成長を意識して事業活動を展開してまいりました。」
長年のオフショア開発で培ったリモートの品質管理・プロジェクト管理ノウハウを、社員・取引先の安全確保と顧客サービス継続に活用していると再確認。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社では、社員及び取引先企業の安全・健康の確保及び顧客への安定したサービス提供を可能にするために、取引先企業と連携し、速やかにテレワーク環境の構築を実施してまいりました。」
中国子会社でのテレワーク活用から、取引先企業と連携した社員・取引先の安全確保および顧客サービス継続のためのテレワーク環境構築へと対応範囲を広げた。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「中国子会社においては、新型コロナウイルス感染症の拡大により、春節休暇の延長等がありましたがテレワークの活用等により影響は少なく、中国現地企業及び日系企業に対する受注が堅調に推移いたしました。」
新型コロナウイルス感染症による中国子会社への影響に対し、テレワークを活用して業務継続を図った。