読む価値
37軽微
6項目のうち5項目からの評価です向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
23.1
営業利益の前年同期比(%)書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年1月1日〜2021年12月31日連結日本基準売上高13,293百万円前年比 +7.2%
営業利益3,001百万円前年比 +23.1%
経常利益3,004百万円前年比 +24.0%
純利益(親会社株主帰属)2,126百万円前年比 +22.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
1株当たり当期純利益237円43銭
売上高営業利益率22.6%
期末の財政状態
総資産11,440百万円
うち純資産 8,584 百万円自己資本比率 73.1%前期末比 +7.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,437
投資-116
財務-1,063
純増減+258
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高7,489百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高15,000百万円(前年比 +12.8%)
営業利益3,602百万円(前年比 +20.0%)
経常利益3,602百万円(前年比 +19.9%)
純利益2,468百万円(前年比 +16.1%)
業績予想の修正無
年間配当予想80円 → 85円(+6.3%)
配当性向30.9%
業績の増減要因
DX関連の推進機運の高まり、凍結案件の再開、新規案件の獲得及び既存案件の継続・拡大、中国子会社における受注の堅調な推移により増収増益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
減価償却費18,728千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有(アナリスト向け)
期末発行済株式数8,978,400株
期末自己株式数191株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年1月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 13,293百万円(前年比 +7.2%) |
| 営業利益 | 3,001百万円(前年比 +23.1%) |
| 経常利益 | 3,004百万円(前年比 +24.0%) |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,126百万円(前年比 +22.0%) |
| 1株当たり当期純利益 | 237円43銭 |
| 売上高営業利益率 | 22.6% |
| 自己資本比率 | 当期末 73.1% / 前期末 65.4% |
| 総資産 | 11,440百万円 |
| 純資産 | 8,584百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,437百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -116百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,063百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 7,489百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 15,000百万円(前年比 +12.8%) / 営業利益 3,602百万円(前年比 +20.0%) / 経常利益 3,602百万円(前年比 +19.9%) / 純利益 2,468百万円(前年比 +16.1%) |
| 業績予想の修正 | 無 |
| 年間配当予想 | 80円 → 85円(+6.3%) |
| 配当性向 | 30.9% |
| 減価償却費 | 18,728千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有(アナリスト向け) |
| 期末発行済株式数 | 8,978,400株 |
| 期末自己株式数 | 191株 |
| 業績の増減要因 | DX関連の推進機運の高まり、凍結案件の再開、新規案件の獲得及び既存案件の継続・拡大、中国子会社における受注の堅調な推移により増収増益となった。 |
この書類が述べていない項目(6件)
株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。DX関連需要の高まり、凍結されていた案件の再開、新規案件の獲得と既存案件の継続・拡大が増収増益に寄与した。中国子会社でも現地企業・日系企業からの受注が堅調に推移した。一方、緊急事態宣言により一部案件では延期・縮小が生じた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。