SaaS・クラウドサービスへの注力
FY2019に初出。20回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの属するソフトウエア業界を含む情報通信サービス業界では、少子高齢化により日本の労働力人口が減少しているという課題に対処するための労働生産性向上の観点だけではなく、BCP（事業継続計画）対策、あるいはデジタルトランスフォーメーションの観点からも、クラウドサービスに対する需要は一層拡大傾向となっております。」
労働生産性向上、BCP、DXを背景とするクラウドサービス需要の拡大を引き続き記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループの属するソフトウエア業界を含む情報通信サービス業界では、少子高齢化により日本の労働力人口が減少しているという課題に対処するための労働生産性向上の観点だけではなく、BCP（事業継続計画）対策、あるいはデジタルトランスフォーメーションの観点からも、クラウドサービスに対する需要は一層拡大傾向となっております。」
労働力人口減少、BCP、DXを背景とするクラウドサービス需要の拡大を引き続き記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下においても、当社グループの属するソフトウエア業界を含む情報通信サービス業界では、少子高齢化により日本の労働力人口が減少しているという課題に対処するための労働生産性向上の観点だけではなく、BCP（事業継続計画）対策、あるいはデジタルトランスフォーメーションの観点からも、クラウドサービスに対する需要は一層拡大傾向となっております。」
労働生産性向上、BCP、DXを背景とするクラウドサービス需要の拡大を引き続き記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは「テクノロジーの解放(Liberation of Technology)」を実現するための最適なビジネスモデルの1つとして、クラウドサービスを提供しております。」
クラウドサービスを理念実現の主要なビジネスモデルとする位置づけを継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下においても、当社グループが属するソフトウエア業界を含む情報通信サービス業界では、少子化により日本の労働力人口が減少している課題に対処するための労働生産性向上の観点だけでなく、リモートワークやオンライン教育などデジタルトランスフォーメーションの観点からも、クラウドサービスに対する需要が一層拡大傾向となっております。」
労働力人口の減少、リモートワーク、オンライン教育、DXを背景とするクラウドサービス需要の拡大を引き続き記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下においても、当社グループが属するソフトウエア業界を含む情報通信サービス業界では、少子化により日本の労働力人口が減少している課題に対処するための労働生産性向上の観点だけでなく、リモートワークやオンライン教育などデジタルトランスフォーメーションの観点からも、クラウドサービスに対する需要が一層拡大傾向となっております。」
労働力人口の減少、リモートワーク、オンライン教育、DXを背景とするクラウドサービス需要の拡大を引き続き記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「少子化により日本の労働力人口が減少している課題に対処するための労働生産性向上の観点だけでなく、リモートワークやオンライン教育などデジタルトランスフォーメーションの観点からも、クラウドサービスに対する需要が一層拡大傾向となっております。」
労働力人口減少、リモートワーク、オンライン教育、DXを背景とするクラウドサービス需要の拡大を引き続き説明している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは「テクノロジーの解放(Liberation of Technology)」を実現するための最適なビジネスモデルの１つとして、クラウドサービスを提供しております。」
クラウドサービス、特にSaaSをビジョン実現の主要な手段として引き続き位置づけている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下において、当社グループの属するソフトウエア業界を含む情報通信サービス業界では、少子高齢化により日本の労働力人口が減少している課題に対処するため、労働生産性向上を目的としたクラウドサービスの利用が拡大しております。また、新型コロナウイルス感染症の影響により、国内外問わずリモートワークやオンライン教育、またデジタルトランスフォーメーションの需要が後押しとなって、クラウドサービスに対する需要は一層拡大傾向となっております。」
労働力人口の減少、リモートワーク、オンライン教育、DXを背景としたクラウドサービス需要の拡大を引き続き説明している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による影響を受け、国内外問わずリモートワークやオンライン教育、またデジタルトランスフォーメーションの需要が後押しとなり、クラウドサービスに対する需要は一層拡大傾向となっております。」
リモートワーク、オンライン教育、DXを背景とするクラウドサービス需要の拡大を引き続き説明している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症の感染拡大による影響を受け、国内外問わずリモートワークやオンライン教育、またデジタルトランスフォーメーションの需要が後押しとなり、クラウドサービスに対する需要は一層拡大傾向となっております。」
リモートワーク、オンライン教育、デジタルトランスフォーメーションを背景としたクラウドサービス需要の拡大を引き続き説明している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは「テクノロジーの解放(Liberation of Technology)」を実現するための最適なビジネスモデルの1つとして、クラウドサービスを提供しております。」
クラウドサービス、特にSaaSを使命遂行のための主要なビジネスモデルと位置づけている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが属するソフトウエア業界を含む情報通信サービス業界においては、少子高齢化による日本の労働力人口が減少している課題に対処するための業務効率化の観点だけでなく、社員がどこからでも業務遂行できるといった事業継続の観点からも、より一層クラウドサービスへの注目度は増しており、その需要は拡大傾向となっております。」
労働力人口減少への対応に加え、事業継続の観点からもクラウドサービス需要が拡大しているとの説明を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「少子高齢化による日本の労働力人口が減少している課題に対処するための業務効率化の観点だけでなく、社員がどこからでも業務遂行できるといった事業継続の観点からも、より一層クラウドサービスへの注目度は増しており、その需要は拡大傾向となっております。」
労働力人口減少への対応と事業継続の観点から、クラウドサービス需要が拡大しているとの説明を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「少子高齢化による日本の労働力人口が減少している課題に対処するための業務効率化の観点だけでなく、社員がどこからでも業務遂行できるといった事業継続の観点からも、より一層クラウドサービスへの注目度は増しており、その需要は拡大傾向となっております。」
業務効率化に加え、事業継続の観点からもクラウドサービス需要が拡大していると引き続き説明している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは「テクノロジーの解放（Liberation of Technology）」を実現するための最適なビジネスモデルの１つとして、クラウドサービスを提供しております。」
クラウドサービス、特にSaaSを使命遂行のための中核的なビジネスモデルとして再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境の中で、当社グループは、クラウドサービスを導入して業務効率化を図る企業に対し各クラウドサービスの利便性を損なうことなく企業が受容できないリスクを軽減させるセキュアなシングルサインオンを実現するIDaaSの提供を中心とするHENNGE One事業を推進してまいりました。」
クラウドサービスおよびIDaaSを中心とする事業モデルを引き続き推進している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境の中で、当社グループは、クラウドサービスを導入して業務効率化を図る企業に対し各クラウドサービスの利便性を損なうことなく企業が受容できないリスクを軽減させるセキュアなシングルサインオンを実現するIDaaSの提供を中心とするHENNGE One事業を推進してまいりました。」
クラウドサービスおよびIDaaSを中核とする事業モデルを引き続き推進している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、クラウドサービスを導入して業務効率化を図る企業に対し各クラウドサービスの利便性を損なうことなく企業が受容できないリスクを軽減させるセキュアなシングルサインオンを実現するIDaaSの提供を中心とするHENNGE One事業を推進してまいりました。」
クラウドサービスおよびIDaaSを中心とする事業モデルを引き続き推進している。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループは「テクノロジーの解放（Liberation of Technology）」を実現するための最適なビジネスモデルの１つとして、クラウドサービスを提供しております。」
パッケージソフトウエアをクラウドで提供し、利用者拡大と継続収益を両立する事業モデルを中核に位置づけている。