円高・アジア通貨安による海外売上への影響
FY2016-Q2に初出。19回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
日華化学がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より8年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- 2026-07-31再定義業績予想の修正
「さらに期首予想時と比較した円安も寄与した」
今回の開示では、円安が期首予想との比較における売上高・各利益の上振れ要因として明示された。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「フッ素フリー系撥水剤や繊維加工工程合理化薬剤といった高付加価値EHD（Environment／環境、Health／健康・衛生、Digital／先端材料）関連売上の伸長及び新規ビジネス獲得に加え、繊維市場における欧米アパレルの在庫調整、中国におけるコロナ急拡大に伴う稼働率低下からの一部回復、価格改定・原料コストダウンによる収益力向上、更に、為替の影響もあり、増収増益となりました。」
為替の影響が海外事業の業績要因として引き続き記載されているが、円高・円安の方向は本 filing では明示されていない。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「また、わが国経済においては、個人消費に持ち直しの動きが見られるものの、原材料価格の高騰、欧米の金融政策の影響を受けての急激な円安進行により更なる物価上昇の懸念が強まるなど、国内外ともに依然先行きは不透明な状況が続いております。」
従来の円高による海外売上への影響という記載から、急激な円安進行が物価上昇と先行き不透明感の要因として示される構成へ変化した。化学品事業では円安が売上高・利益への寄与要因としても記載されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、わが国経済においては、デジタルトランスフォーメーションや気候変動対応に向けた設備投資が底堅く推移する一方で、原材料価格の高騰、新型コロナウイルス感染症の第６波に対するまん延防止等重点措置の実施や物価の上昇による個人消費の回復遅れ、急激な円安進行など、国内外ともに依然先行きは不透明な状況が続いております。」
急激な円安進行と為替変動が引き続き経営環境の不透明要因として記載されている。一方、化学品事業では円安が売上高の増加要因としても記載された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、アジア通貨に対する円安の影響もあり売上高は増加しました。」
前四半期に続き、アジア通貨に対する円安が海外売上高の増加要因として記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、アジア通貨に対する円安の影響もあり売上高は増加しました。」
前四半期に続き、アジア通貨に対する円安が海外売上高の増加要因として記載されている。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「また、アジア通貨に対する円安の影響もあり売上高は増加しました。」
従来のアジア通貨に対する円高による減収要因から、当四半期は円安が売上高の増加要因として記載されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、アジア通貨に対する円高の影響もあり、化学品セグメント全体で売上高が減少しました。」
アジア通貨に対する円高が、化学品事業の減収要因として引き続き記載されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、アジア通貨に対する円高の影響もあり、化学品セグメント全体で売上高が減少しました。」
アジア通貨に対する円高が、化学品事業の減収要因として引き続き記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「一方、特殊樹脂モノマー上市や環境衛生関連薬剤の売上高増加があったものの、アジア通貨に対する円高の影響もあり、化学品セグメント全体では売上高が減少しました。」
アジア通貨に対する円高が、特殊樹脂モノマーや環境衛生関連薬剤の増加があった中でも化学品事業の減収要因として引き続き記載されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「さらに、アジア通貨に対する円高の影響もあり、化学品セグメント全体でも売上高が減少しました。」
アジア通貨に対する円高が、新型コロナウイルス感染症等とともに化学品事業の減収要因として引き続き記載されている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「さらに、韓国における大型ビジネスの減少、アジア通貨に対する円高の影響もあり、化学品セグメント全体では売上高が減少しました。」
アジア通貨に対する円高が、通期の化学品事業の減収要因として実際に現れている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、アジア通貨に対する円高の影響、特定原料価格の値上がり、鹿島工場における減価償却費の増加により、化学品セグメント全体では売上高及びセグメント利益ともに減少しました。」
アジア通貨に対する円高が、特定原料価格の値上がりや鹿島工場の減価償却費増加とともに、化学品事業の減収減益要因として引き続き現れている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、昨年来の中国原料供給減が継続したことにより情報記録紙用薬剤の販売が影響を受け、対アジア通貨円高による影響もあり、化学品セグメント全体では、売上高及びセグメント利益ともに減少しました。」
対アジア通貨円高が化学品事業の売上高・利益に影響する状況が引き続き記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「連結子会社では、大智化学産業株式会社における半導体市場向け製品の販売が好調であったことに加え、海外では、中国やベトナムにおける新興市場の開拓等が業績に寄与した一方、為替による影響を受けました。」
中国・ベトナムでの事業拡大が寄与する一方、海外事業は引き続き為替の影響を受けている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは12社の海外拠点を持ち連結売上高に占める海外売上高は40％を超えており、高い水準で海外市場に依存しております。従って、為替相場の影響を受けやすい状況にあります。」
海外売上高比率が40％を超えることに伴う為替変動への感応度が、引き続きリスクとして示されている。 - FY2016再掲有価証券報告書
「海外では、主力の繊維化学品事業がアセアンを中心に販売を伸ばしたものの、年初からの円高及びアジア通貨安、韓国での大型受注案件終了の影響を受け、売上高、セグメント利益ともに大幅に減少しました。」
円高及びアジア通貨安が、韓国大型受注案件終了とともに海外事業の売上高・利益減少要因として引き続き記載されている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「韓国での大型受託生産案件終了や年初よりの円高及びアジア通貨安の影響により売上高は減少しました。」
円高およびアジア通貨安が、引き続き海外売上高の減少要因として記載されている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「加えて、年初よりの円高及びアジア通貨安の影響により、売上高は減少しました。」
円高およびアジア通貨安が海外事業の売上減少要因として記載されている。