サイバー攻撃・自然災害等によるシステム障害
FY2019に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。80社中16社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに122社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「しかしながら、アクセス数の突発的な増加、人的ミス、コンピュータウィルス、第三者によるサーバーやシステムへのサイバー攻撃、自然災害等の様々な要因により、当社グループの想定範囲を超えるシステム障害等が発生した場合には、当社グループの事業活動に支障が生じ、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
アクセス急増、人的ミス、ウイルス、サイバー攻撃、自然災害等によるシステム障害リスクを継続記載。 - FY2022再掲有価証券報告書
「サービスの安定運用のために適切なセキュリティ対策を実施しております。しかしながら、アクセス数の突発的な増加、人的ミス、コンピュータウィルス、第三者によるサーバーやシステムへのサイバー攻撃、自然災害等の様々な要因により、当社の想定範囲を超えるシステム障害等が発生した場合には、当社の事業活動に支障が生じ、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
セキュリティ対策を行う一方、サイバー攻撃、自然災害、アクセス急増等によるシステム障害リスクを継続記載。 - FY2021再掲有価証券報告書
「サービスの安定運用のために適切なセキュリティ対策を実施しております。しかしながら、アクセス数の突発的な増加、人的ミス、コンピュータウィルス、第三者によるサーバーやシステムへのサイバー攻撃、自然災害等の様々な要因により、当社の想定範囲を超えるシステム障害等が発生した場合には、当社の事業活動に支障が生じ、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
セキュリティ対策を行う一方、サイバー攻撃や自然災害等によるシステム障害リスクを継続記載。 - FY2020対処有価証券報告書
「サービスの安定運用のために適切なセキュリティ対策を実施しております。」
システム障害リスクへの対応として、サービス安定運用のためのセキュリティ対策を明示した。 - FY2019初出有価証券報告書
「アクセス数の突発的な増加、人的ミス、コンピュータウィルス、第三者によるサーバーやシステムへのサイバー攻撃、自然災害等の様々な要因により、当社の想定範囲を超えるシステム障害等が発生した場合には、当社の事業活動に支障が生じ、当社の財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
アクセス急増、人的ミス、ウイルス、サイバー攻撃、自然災害などをシステム障害の要因として列挙。