機能安全に関するコンサルティング・安全性分析・開発プロセス支援
FY2019-Q3に初出。15回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「これらのソフトウェア開発におけるセキュリティやセーフティコンサルティング、AI（人工知能）を自律化システム等に安全に搭載するためのAIセーフティコンサルティング、ロボットや自動走行車開発等におけるシミュレーション及びモデルベース開発技術の提案・開発・提供」
セキュリティ、セーフティ、AIセーフティ、シミュレーション及びモデルベース開発の提案・開発・コンサルティングを継続して提供している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当セグメントにおいては、自動車・産業製品向けの制御ソフトウェアの受託、自動車関連のシミュレーション及びモデルベース開発技術の提案・開発・提供、近年の電子機器装置の安全性を担保するために必要なコンサルティング・安全性分析支援などを行っております。」
制御ソフトウェア、シミュレーション・モデルベース開発及び安全性に関するコンサルティング・分析支援を、ソフトウェア開発事業の継続的な提供内容として記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当セグメントにおいては、自動車・産業製品向けの制御ソフトウェアの受託、シミュレータなど仮想空間技術の提案・開発・提供、近年の電子機器装置の安全性を担保するために必要なコンサルティング・安全性分析支援などを行っております。」
安全性を担保するためのコンサルティング及び安全性分析支援を、ソフトウェア開発事業の継続的な提供内容として記載している。 - FY2023-Q1検収時期による売上減有価証券報告書
「一方で、高利益率である自律装置などの安全コンサルタント事業は、堅調な受注があるものの検収時期のタイミングの影響等により、売上が減少し利益を押し下げたため、セグメント利益は前年同期比減益となりました。」
安全コンサルタント事業は受注が堅調である一方、検収時期の影響等により売上が減少し、その他セグメントの利益を押し下げたと説明している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「コンサルティング支援は、サイバーセキュリティおよび機能安全に対応しており、それぞれ、開発導入支援、法規対応、企業内教育、教育コンテンツの販売などを行っております。」
サイバーセキュリティ及び機能安全について、開発導入支援、法規対応、教育及び教育コンテンツ販売を継続的な提供内容としている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当セグメントは、自動車・産業製品向けの制御ソフトウェアの受託、自動車関連のシミュレーション及びモデルベース開発技術の提案・開発・提供、近年の電子機器装置の安全性を担保するために必要なコンサルティング・安全性分析支援などを行っております。」
安全性に関するコンサルティング及び安全性分析支援を、ソフトウェア開発事業の継続的な提供内容として記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当セグメントは、自動車・産業製品向けの制御ソフトウェアの受託、自動車関連のシミュレーション及びモデルベース開発技術の提案・開発・提供、近年の電子機器装置の安全性を担保するために必要なコンサルティング・安全性分析支援などを行っております。」
報告セグメント再編後のソフトウェア開発事業においても、安全性に関するコンサルティング及び安全性分析支援を継続して提供している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、オンデマンドの動画研修サービスも提供開始しております。」
機能安全等に関する教育サービスについて、従来のセミナー形式に加えてオンデマンド動画研修の提供開始という具体的なサービス展開を記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「セグメント利益につきましては、減収による影響があったものの、社内外のリソースを見直し更なるコストの削減等を図ることにより利益率を向上させ、前年同期比で増益となっております。この結果、当第３四半期連結累計期間においては、売上高は110,059千円（前年同期比13.5％減）、セグメント利益は45,897千円（同17.1％増）となりました。」
トラストシステムコンサルティング事業では、受注期間の長期化・規模縮小による減収が続く一方、社内外のリソース見直しとコスト削減によりセグメント利益が前年同期比17.1％増となった。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「なお、2020年９月１日付の組織変更に伴い、報告セグメントの名称を組込システム事業から組込サービス事業へ、機能安全開発事業からトラストシステムコンサルティング事業へそれぞれ変更しております。」
機能安全開発事業の報告セグメント名称を、2020年９月１日付でトラストシステムコンサルティング事業へ変更した。会社自身が、セグメント情報への影響は名称変更のみとしている。 - FY2020再定義有価証券報告書
「対応の中心となる企業が大企業から中小企業に移行しているため、要望される件数は多くなるものの、１件当たりの事業規模は小さくなる傾向にあります。そのため、機能安全開発事業の大規模な事業展開が難しくなりつつあります。そこで、セキュリティなどのコンサルティングサービスと合わせたサービスを進めるなどの対応により、売上規模の維持・拡大を図ります。」
機能安全対応の顧客層が大企業から中小企業へ広がる一方、案件の小口化により大規模展開が難しくなっていると説明し、セキュリティ等との複合サービスで対応する方向へ整理している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当セグメントにおいては、近年の電子機器装置の安全性を担保するために必要なコンサルティング・安全性分析支援と安全性の高いソフトウェア開発を行うためのソフトウェア開発プロセス作成の支援を行っております。」
機能安全に関するコンサルティング、安全性分析及び開発プロセス作成支援を、引き続き事業内容として記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当セグメントにおいては、近年の電子機器装置の安全性を担保するために必要なコンサルティング・安全性分析支援と安全性の高いソフトウェア開発を行うためのソフトウェア開発プロセス作成の支援を行っております。」
機能安全に関するコンサルティング、安全性分析及び開発プロセス作成支援を引き続き事業内容として記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当セグメントにおいては、近年の電子機器装置の安全性を担保するために必要なコンサルティング・安全性分析支援と安全性の高いソフトウェア開発を行うためのソフトウェア開発プロセス作成の支援を行っております。」
機能安全に関するコンサルティング、安全性分析及び開発プロセス作成支援を継続している。 - FY2019-Q3初出有価証券報告書
「当セグメントにおいては、近年の電子機器装置の安全性を担保するために必要なコンサルティング・安全性分析支援と安全性の高いソフトウェア開発を行うためのソフトウェア開発プロセス作成の支援を行っております。」
電子機器装置の安全性確保に向け、コンサルティング、安全性分析、ソフトウェア開発プロセス作成支援を事業手段として明示している。