東名（4439）・リスク対処
新入社員の集合研修未実施による商品知識・接客スキル習得遅延
FY2023-Q2に初出。4回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023。直近の記載はFY2024。
4記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
店舗接遇品質向上のための研修・評価制度22社が書いているテーマ・逆風1社・追い風22社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている22社のうち14社を表示しています。上の文は22社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024対処有価証券報告書
「スタッフ教育においては、ベテランスタッフによる各店舗の定期巡回や新人研修を含む研修の頻度の向上に努め、７店舗全体で受注率の向上に努めました。」
教育ラボの移転・拡充や札幌増設に加え、ベテランスタッフの店舗巡回と研修頻度向上により、スキル習得遅延への対応を継続した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「スタッフ教育においては、ベテランスタッフが保険ショップ全８店舗を定期巡回し、新人研修を含む研修の頻度を増やし、全スタッフの接客スキル向上に努めました。」
集合研修未実施等によるスキル習得遅延への対応として、ベテランスタッフの全8店舗巡回と研修頻度の増加を実施し、全スタッフの接客スキル向上を図った。 - FY2023対処有価証券報告書
「前連結会計年度に「教育ラボ」（教育施設）を開設し、研修・教育内容の見直しやＯＪＴ形式の現場研修から教育施設での研修・教育に切り替え、敢えて現場から教育を切り離し、教育に専念させることにより業務の早期習得及びスキルの統一が実現し、各部署全体の業務生産性が向上したことで、社員ひとりひとりの業務へのモチベーションが向上し、前連結会計年度と比較し、離職率が改善いたしました。」
集合研修未実施による習得遅延に対し、教育ラボへの移行とスキル統一により生産性・モチベーション・離職率の改善を記載している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「新入社員の集合研修が実施できておらず、従来よりも商品知識や接客スキルの習得が遅延いたしました。そしてスタッフ各々の商品知識や接客スキルに差が生まれたことにより、受注率の向上が図れなかったため、売上高、営業利益ともに前年同四半期に比べ減少いたしました。」
新入社員の集合研修を実施できなかったことで、商品知識・接客スキルの習得遅延とスタッフ間の差が生じ、受注率向上を図れなかったと説明している。