新型コロナウイルス感染拡大防止のための勤務・衛生対応
FY2020に初出。10回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当社グループでは、テレワークをはじめとした柔軟な働き方に対応した労働環境や制度の整備を積極的に推進し、新型コロナウイルス感染症の社内外への感染防止と従業員の安全確保を最優先とすべくテレワーク体制を一層強化するとともに、テレワークに伴う毎月２万円の在宅勤務手当を従業員に支給するなどの取り組みを継続して行っております。営業活動においても、ビデオ会議システムを活用した社内外とのコミュニケーション、SNSを活用したオンラインセミナー・イベントの実施、動画配信等によるオンラインマーケティングを積極的に推進し、ウィズ/アフターコロナ時代における新たな働き方へ順応しています。」
テレワーク体制、毎月2万円の在宅勤務手当、ビデオ会議、オンラインセミナー・イベント、動画配信による営業・マーケティング対応を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当社グループでは、テレワークをはじめとした柔軟な働き方に対応した労働環境や制度の整備を積極的に推進し、新型コロナウイルス感染症の社内外への感染防止と従業員の安全確保を最優先とすべくテレワーク体制を一層強化するとともに、テレワークに伴う毎月２万円の在宅勤務手当を従業員に支給するなどの取り組みを継続して行っております。営業活動においても、ビデオ会議システムを活用した社内外とのコミュニケーション、SNSを活用したオンラインセミナー・イベントの実施、動画配信等によるオンラインマーケティングを積極的に推進し、ウィズ/アフターコロナ時代における新たな働き方へ順応しています。」
テレワーク体制、毎月2万円の在宅勤務手当、ビデオ会議、オンラインセミナー・イベント、動画配信による営業・マーケティング対応を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、テレワークをはじめとした柔軟な働き方に対応した労働環境や制度の整備を積極的に推進し、新型コロナウイルス感染症の社内外への感染防止と従業員の安全確保を最優先とすべくテレワーク体制を一層強化するとともに、テレワークに伴う毎月２万円の在宅勤務手当を従業員に支給するなどの取り組みを継続して行っております。」
テレワーク体制の強化と毎月2万円の在宅勤務手当を含む感染防止・事業継続対応を継続している。オンライン会議、オンラインセミナー、動画配信による営業活動も継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループでは、テレワークをはじめとした柔軟な働き方に対応した労働環境や制度の整備を積極的に推進し、新型コロナウイルス感染症の社内外への感染防止と従業員の安全確保を最優先とすべくテレワーク体制を一層強化するとともに、テレワークに伴う毎月２万円の在宅勤務手当を従業員に支給するなどの取り組みを継続して行っております。」
テレワーク体制、毎月2万円の在宅勤務手当、オンラインセミナー・イベント、動画配信による営業・マーケティング対応を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、社内外への感染防止と従業員の安全確保を最優先とすべくテレワーク体制を一層強化し、警戒レベルに合わせて、原則出社禁止や在宅勤務を推奨しつつ各オフィスキャパシティの半分を目安とした分散出社などを実施、また、テレワークに伴う毎月２万円の在宅勤務手当を従業員に支給するなどの取り組みを継続して行っております。」
原則出社禁止・在宅勤務、オフィスキャパシティの半分を目安とする分散出社、毎月2万円の在宅勤務手当など、感染防止と事業継続の対応を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、社内外への感染防止と従業員の安全確保を最優先とすべくテレワーク体制を一層強化し、警戒レベルに合わせて、原則出社禁止や在宅勤務を推奨しつつ各オフィスキャパシティの半分を目安とした分散出社などを実施、また、テレワークに伴う毎月２万円の在宅勤務手当を従業員に支給するなどの取り組みを継続して行っております。」
原則出社禁止・在宅勤務、オフィスキャパシティ半分を目安とした分散出社、毎月2万円の在宅勤務手当、オンライン営業等の対応を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当社では、従来よりテレワークをはじめとした柔軟な働き方に対応した労働環境や制度の整備を積極的に推進しております。新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、社内外への感染防止と全従業員の安全確保を最優先とすべくテレワーク体制を一層強化し、警戒レベルに合わせて、原則出社禁止や在宅勤務を推奨しつつ各オフィスキャパシティの半分を目安とした分散出社などを実施、また、テレワークに伴う毎月２万円の在宅勤務手当を社員に支給するなどの取り組みを継続して行っております。」
原則出社禁止・在宅勤務の推奨、オフィスキャパシティ半分を目安とする分散出社、毎月2万円の在宅勤務手当など、感染防止と事業継続の対応を継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、社内外への感染防止と全従業員の安全確保を最優先とすべくテレワーク体制を一層強化し、2020年２月末より原則在宅勤務による業務を実施、緊急事態宣言発令後からは毎月２万円の在宅勤務手当を社員に支給しています。警戒レベルが一段引き下げられた現在でも、在宅勤務を推奨しつつ、各オフィスキャパシティの半分を目安として分散出社を実施しています。営業活動においては、当初予定していた展示会等への参加は中止・自粛を余儀なくされておりますが、ビデオ会議システムを活用した社内外とのコミュニケーション、SNSを活用したオンラインセミナー・イベントの実施、動画配信等によるオンラインマーケティングを積極的に推進し、アフター/ウィズコロナ時代における新たな働き方へ順応しています。」
原則在宅勤務、毎月2万円の在宅勤務手当、オフィスキャパシティ半分を目安とする分散出社、オンライン営業・マーケティングを実施し、感染防止と事業継続の対応を具体化している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「なお、当社では、従来よりテレワークをはじめとした柔軟な働き方に対応した労働環境や制度の整備を積極的に推進しております。新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、社内外への感染防止と全従業員の安全確保を最優先とすべくテレワーク体制を一層強化し、2020年2月末より原則在宅勤務による業務を実施しております。当初予定していた展示会等への参加は中止・自粛を余儀なくされておりますが、ビデオ会議システムを活用した社内外とのコミュニケーション、SNSを活用したオンラインセミナー・イベントの実施等により、アフター/ウィズコロナ時代における新たな働き方への順応も順調に進展しております。」
2020年2月末から原則在宅勤務を実施し、ビデオ会議やオンラインセミナー・イベントを活用するなど、感染防止と事業継続のための勤務・営業対応を具体化している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社は感染拡大を防止するため、衛生管理の徹底や時差出勤及び在宅勤務等の効率的な事業運営を実施しております。」
新型コロナウイルス感染拡大への対応として、衛生管理、時差出勤、在宅勤務を実施している。