供給制約・原材料価格による景気下振れリスク
FY2022-Q3に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。34社中23社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに52社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「また、為替相場の円安基調等を影響とする物価上昇を背景に、依然として先行き不透明な状況が続くと想定されます。」
物価上昇、為替変動、海外景気の下振れなどによる景気下振れリスクと先行き不透明感を再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「不安定な世界情勢の長期化を受けた物価上昇、各国の政策金利引き上げによる金融不安等の影響により依然として先行き不透明な状態が続くと想定されます。」
物価上昇や金融不安による景気下振れリスクと先行き不透明感を、引き続き経済環境上の懸念要因として記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「また、物価上昇による家計や企業への影響や供給面での制約等が懸念されるなど、依然として先行き不透明な状態が続くと想定されます。」
物価上昇による家計・企業への影響と供給面の制約による景気下振れリスクを引き続き記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、世界的な金融引締めやウクライナ情勢の長期化などが懸念される中で、供給面での制約や原材料価格の上昇、金融資本市場の変動等による下振れリスクの高まりが懸念されるなど、依然として先行き不透明な状態が続くと想定されます。」
供給面の制約や原材料価格上昇による景気下振れリスクに加え、世界的な金融引締め、ウクライナ情勢、金融資本市場の変動を引き続き懸念要因として記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、物価上昇による家計や企業への影響や供給面での制約等が懸念されるなど、依然として先行き不透明な状態が続くと想定されます。」
物価上昇による家計・企業への影響と供給面の制約による景気下振れリスクを引き続き記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「一方で、世界的な金融引締め等を背景とした海外景気の下振れが我が国の景気を下押しするリスクとなっており、また、物価上昇による家計や企業への影響や供給面での制約等が懸念されるなど、依然として先行き不透明な状態が続くと想定されます。」
供給面での制約に加え、物価上昇による家計・企業への影響と世界的な金融引締めを背景とした海外景気の下振れを挙げ、景気下振れリスクの範囲を広げている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「中国における感染再拡大の影響やウクライナ情勢の長期化などが懸念される中で、供給面での制約や原材料価格の上昇、金融資本市場の変動等による下振れリスクの高まりが懸念されるなど、依然として先行き不透明な状態が続くと想定されます。」
従来の供給制約・原材料価格リスクに加え、中国の感染再拡大、ウクライナ情勢の長期化、金融資本市場の変動を挙げ、下振れリスクの高まりを記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「供給面での制約や原材料価格の動向による下振れリスクの高まりが懸念されるなど、依然として先行き不透明な状態が続くと想定されます。」
供給制約・原材料価格の動向による景気下振れリスクを、通期の経済環境認識として再確認している。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「供給面での制約や原材料価格の動向による下振れリスクの高まりが懸念されるなど、依然として先行き不透明な状態が続くと想定されます。」
供給面での制約や原材料価格の動向による景気の下振れリスクを、当四半期の経済環境における懸念要因として初めて明示している。