テレワーク体制の整備による感染症対応と事業継続
FY2021-Q1に初出。5回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに18社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、従業員の多様な働き方に対応するためリモートワーク、フレックスタイム制や時短勤務制度といった制度を運用・定着させており、今後は個々人のエンゲージメント向上と生産性の最大化を同時に追求することで、引き続き優秀な人材の獲得に努めてまいります。」
リモートワーク、フレックスタイム制、時短勤務制度を感染症対応に限らない制度として運用・定着させ、エンゲージメントと生産性の向上につなげる方針を示している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「また、従業員の多様な働き方に対応するためリモートワーク、フレックスタイム制や時短勤務制度といった制度を導入済みであり、個々人の成長とワークライフバランスを同時に実現させることにより、引き続き優秀な人材の獲得に努めてまいります。」
テレワークを感染症対応・事業継続策として扱う従来の文脈から、多様な働き方、人材獲得、ワークライフバランスのための恒常的な制度として整理している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループについては、従業員の感染防止対策として在宅勤務の実施、時差出勤、マスク着用の徹底などを実施し感染予防に努めております。また、Webミーティングの活用を推進し、感染リスクを徹底したうえで事業活動を継続できる対策を実施しております。」
在宅勤務、時差出勤、マスク、Webミーティングによる感染予防と事業継続策を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループについては、従業員の感染防止対策として在宅勤務の実施、時差出勤、マスク着用の徹底などを実施し感染予防に努めております。また、Webミーティングの活用を推進し、感染リスクを徹底したうえで事業活動を継続できる対策を実施しております。」
在宅勤務、時差出勤、マスク、Webミーティングによって感染を抑制しながら事業を継続する施策を再確認している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の中で、当社グループは２月中旬よりテレワーク体制を順次整え、緊急事態宣言発出以降につきましては、在宅勤務率約94％と高い割合で実施しております。感染症の感染拡大リスクを回避し社員の安全を確保した上で、顧客との折衝には電話やWebコミュニケーションツール等を用い、企業活動をストップさせることなく進めることができたため、売上高は前年同期比約116％での着地となりました。」
2月中旬からテレワーク体制を整備し、緊急事態宣言後の在宅勤務率を約94％とした。電話やWebコミュニケーションツールを用いて顧客対応を継続し、企業活動を停止させずに進めたと記載している。