小規模組織における人材依存
FY2018に初出。14回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。13社中5社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2025従業員数更新有価証券報告書
「当社は2025年12月31日現在、取締役７名(うち監査等委員３名)、従業員110名と組織規模が小さく、内部管理体制や業務執行体制も当該組織規模に応じたものとなっております。」
小規模組織とのリスク認識を継続しつつ、従業員数を2024年末の104名から110名へ更新している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
小規模組織における人材依存リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとされた。 - FY2024従業員数更新有価証券報告書
「当社は2024年12月31日現在、取締役７名(うち監査等委員３名)、従業員104名と組織規模が小さく、内部管理体制や業務執行体制も当該組織規模に応じたものとなっております。」
組織規模が小さいというリスク認識を継続している。従業員数は2023年末の111名から2024年末の104名へ減少した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
小規模組織における人材依存リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
小規模組織における人材依存リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
小規模組織における人材依存リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は2021年12月31日現在、取締役7名(うち監査等委員3名)、従業員81名と組織規模が小さく、内部管理体制や業務執行体制も当該組織規模に応じたものとなっております。」
従業員81名、取締役7名という小規模組織であることを前提に、人材流出や必要人材の確保難のリスクを継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
小規模組織における人材依存リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
小規模組織における人材依存リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は2019年12月31日現在、取締役８名（うち監査等委員３名）、従業員70名と組織規模が小さく、内部管理体制や業務執行体制も当該組織規模に応じたものとなっております。」
従業員数は60名から70名へ増加したが、組織規模が小さく、人材流出や必要人材の確保難が業務に影響するリスクは継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
小規模組織における人材依存リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
小規模組織における人材依存リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
小規模組織における人材依存リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社は2018年12月31日現在、取締役６名（うち監査等委員３名）、従業員60名と組織規模が小さく、内部管理体制や業務執行体制も当該組織規模に応じたものとなっております。」
役員・従業員の流出や必要な人材を確保できない可能性を、組織規模と事業拡大に関連するリスクとしている。