スマートフォン関連市場の成長停滞リスク
FY2018に初出。7回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。12社中5社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2025スマートフォン普及率を更新有価証券報告書
「2024年８月末時点でスマートフォンの保有状況は、世帯の保有割合が90.5％と９割を超えるとともに、個人の保有割合でも80.5％と堅調に伸びております。」
スマートフォン保有率について、世帯90.5％、個人80.5％という新しい数値を示している。 - FY2024スマートフォン普及率を更新有価証券報告書
「2023年８月末時点でスマートフォンの保有状況は、世帯の保有割合が90.6％と９割を超えるとともに、個人の保有割合でも78.9％と堅調に伸びております。」
スマートフォン保有率について、世帯90.6％、個人78.9％という新しい数値を示している。 - FY2023スマートフォン普及率を更新有価証券報告書
「2022年８月末時点でスマートフォンの保有状況は、世帯の保有割合が90.1％と９割を超えるとともに、個人の保有割合でも77.3％と堅調に伸びております。」
スマートフォン保有率について、世帯90.1％、個人77.3％という新しい数値を示している。 - FY2022スマートフォン普及率を更新有価証券報告書
「2021年末時点でスマートフォンを保有する世帯の割合は88.6％（前年比1.8％増）と増加し続けております。」
スマートフォン保有世帯の割合を2020年末の86.8％から2021年末の88.6％へ更新している。 - FY2021スマートフォン普及率を更新有価証券報告書
「2020年末時点でスマートフォンを保有する世帯の割合は86.8％（前年比3.4％増）と増加し続けており、電子書籍の市場環境は、スマートフォン・タブレット端末ユーザーの増加を背景に拡大が続いております。」
スマートフォン普及率の新しい数値を示しつつ、市場拡大を事業展開の前提とする認識を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2018年のスマートフォンを保有する世帯の割合は79.2％（注１）に達しており、スマートフォン契約数は今後も拡大するものと予測されております。しかしながら、今後新たな法的規制の導入、技術革新の遅れ、利用料金の改定を含む通信事業者の動向など、当社の予期せぬ要因によりスマートフォン関連市場の発展が阻害される場合には、当社の事業展開及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
スマートフォン普及を前提としつつ、市場発展を阻害する外部要因のリスクを引き続き記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社は、スマートフォン上でのサービスを中心としたアプリ事業を主たる事業領域としていることから、スマートフォン関連市場が今後も拡大していくことが事業展開の基本条件であると考えております。平成29年末時点でスマートフォンを保有する世帯の割合は75.1%に達しており、スマートフォン契約数は今後も拡大するものと予測されております。」
法規制、技術革新の遅れ、通信事業者の動向などにより市場発展が阻害される可能性を記載している。