採用人数・売上総利益率・経常利益率の重視
FY2018に初出。9回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020。直近の記載は2026-08-14。
ディ・アイ・システムがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。45社中12社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-14再定義決算説明資料
「売上総利益率の上昇 ※2026年9月期計画：20.8％ ⇒ 2028年9月期計画：24.5％ 販管費率の改善 ※2026年9月期計画：16.0％ ⇒ 2028年9月期計画：14.5％」
従来の営業利益率に加え、売上総利益率と販管費率を2028年に向けた改善対象として明示している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「また、当社グループの事業規模拡大と内部管理体制の充実・営業力強化に向けた投資額を適正なバランスで管理することが重要であると認識しており、その指標として、営業利益率を重要な指標として認識しております。」
主要指標が従来の経常利益率から営業利益率へと記載上変更された。FY2024の営業利益率は5.0％で、成長投資期間は2025年9月期まで、2026年9月期には5.8％までの改善を見込んでいる。 - FY2023主要経営指標の通期実績を更新有価証券報告書
「当連結会計年度の採用人数は、前年同期比より10人増加し、123人となりました。また、システムエンジニアの効率的な稼働により売上総利益が増加し、経常利益率は、前連結会計年度から0.2ポイント増加の5.4％となりました。」
採用人数123人、経常利益率5.4％という通期実績を追加し、経常利益率は前期から0.2ポイント上昇した。 - FY2021主要経営指標の通期実績を更新有価証券報告書
「当社グループは、新卒及び中途社員の採用人数、経常利益率等を重要な経営指標としております。当連結会計年度の採用人数は、前年同期比より49人減少し、67人となりました。また、システムエンジニアの効率的な稼働により売上総利益が増加し、経常利益率は、前連結会計年度から1.9ポイント増加の4.5％となりました。」
従来拡張されていた指標体系について、年次の分析では採用人数と経常利益率を主要指標として示し、採用67人、経常利益率4.5％の実績を追加している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の後半においては、新型コロナウイルス感染症の影響から、プロジェクトの一部中止や開発時期の先送りなどが生じたことにより、エンジニアの稼働率が大きく低下しておりましたが、当第３四半期累計期間においては、ほぼ全てのエンジニア工数を稼働することができております。」
エンジニア稼働率の回復について、第3四半期累計期間でもほぼ全ての工数を稼働できたとの説明を継続している。 - FY2021-Q1エンジニア稼働状況の回復実績を追加有価証券報告書
「前連結会計年度の後半においては、新型コロナウイルス感染症の影響から、プロジェクトの一部中止や開発時期の先送りなどが生じたことにより、エンジニアの稼働率が大きく低下しておりましたが、当第１四半期連結累計期間においては、ほぼ全てのエンジニア工数を稼働することができております。」
従来重視していた人員稼働状況について、前年度後半の低下から、第1四半期にはほぼ全てのエンジニア工数を稼働できた実績を追加している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループでは、さらなる事業規模の拡大を目指しており、サービス提供をするための人材育成・人材採用が必須であると認識しております。人材育成を進めていくためには、ＯＪＴに加えまして、階層別の研修をきめ細かく実施することが重要であり、社内で実施した研修のコース数・研修時間を重要な指標であると認識しております。また、既存従業員の人材育成に加えて、新卒採用・中途採用の確保が必要となるために、新卒採用人数・中途採用人数を重要な指標であると認識しております。さらに、当社グループでは内部管理体制の充実・営業力の強化を進めており、販売費及び一般管理費が継続して増加することを予想しております。内部管理体制の充実につきましては、事務処理件数を重要な指標であると認識しており、営業力の強化につきましては、顧客のリピート率・新規顧客数を重要な指標であると認識しております。また、当社グループの事業規模拡大と内部管理体制の充実・営業力強化に向けた投資額を適正なバランスで管理することが重要であると認識しており、その指標として、経常利益率を重要な指標として認識しております。」
従来の採用人数・利益率中心の指標認識に加え、研修コース数・研修時間、事務処理件数、顧客リピート率、新規顧客数を指標として明示し、指標体系を拡張している。 - FY2019経営指標の通期実績を追加有価証券報告書
「当連結会計年度の採用人数は、前年同期比より33人増加し、124人となりました。一方、人材育成費用の増加により売上総利益率は0.5ポイント減少し21.7％となりました。また、業務拡大に伴う内部管理体制強化による人件費の増加等により経常利益率は1.0ポイント減少し5.7％となりました。」
重視する採用人数・売上総利益率・経常利益率について、採用124人、売上総利益率21.7％、経常利益率5.7％という通期実績を追加している。 - FY2018初出有価証券報告書
「新卒採用人数・中途採用人数を重要な指標であると捉えております。よって上記の人材育成、新卒採用・中途採用が当社グループにとって適切な規模感で行われているか、人員の稼働の状況が一定水準以上を維持できているかを判断する指標として、売上総利益率を重視すべき経営指標と考えております。」
人員確保・稼働状況を採用人数と売上総利益率で管理し、経常利益率も事業拡大と管理体制強化のバランスをみる指標としている。