JDSC（4418）・施策再定義
AIソリューション提供からAI×事業変革への進出
FY2024-Q1に初出。8回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」は2026-05-14。直近の記載はFY2026。
8記載
4年にわたる
5うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ITコンサル・データ・マーケティングテクノロジーの新規事業展開29社が書いているテーマ・逆風0社・追い風32社
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている29社のうち14社を表示しています。上の文は29社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社は、AIが企業経営における重要な要素に格上げされる中で、パートナー・顧客企業の課題に向き合い、戦略・ビジネスプランからカスタムAIソリューションの開発・実装、そして組織・人材育成を通した自走化までを支援することを強みとしています。」
AIソリューションの提供にとどまらず、戦略策定、開発・実装、組織・人材育成による顧客の自走化までを支援する方向へ事業モデルを広げている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「AI/DXで価値向上をもたらした実績を有する事業領域を見定めた上で、自ら事業に進出しAI/DXで変革をもたらすことで、当社ミッションであるUPGRADE JAPANを加速させていきたいと考えております。」
AIソリューション提供にとどまらず、実績のある事業領域へ自ら進出しAI・DXで変革する方向性を、メールカスタマーセンター買収の意義として再確認している。 - FY2024-Q1初出有価証券報告書
「AI/DXで価値向上をもたらした実績を有する事業領域を見定めた上で、自ら事業に進出しAI/DXで変革をもたらすことで、当社ミッションであるUPGRADE JAPANを加速させていきたいと考えております。」
従来のAIソリューションプロバイダーとしての支援に加え、実績のある事業領域へ自ら進出し、AI/DXで事業変革を行う方向性を初めて独立したテーマとして示している。