グローバルセキュリティエキスパート（4417）・リスク対処
技術革新・新たな脅威への対応遅延リスク
FY2022に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載は2026-06-29。
5記載
5年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ICT・IoT・AI等の技術環境変化への対応遅延リスク48社が書いているテーマ・逆風49社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。32社中9社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている48社のうち14社を表示しています。上の文は48社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-06-29対処経営計画
「① 新たな脅威や技術革新等に関する情報収集に努める。② 新製品やサービス、新しい技術要素を積極的に習得させる。」
技術革新への対応遅延リスクに対する情報収集及び新技術習得の対応策を再掲している。 - FY2026対処有価証券報告書
「当社グループでは、顧客のニーズを的確に捉え、より実効性のあるセキュリティサービスを提供すべく、新たな脅威や技術革新等に関する情報収集に努めております。」
技術革新への対応遅延リスクに対し、新たな脅威・技術革新に関する情報収集を対応策として明示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社が属するサイバーセキュリティの分野は、日々発生する新たな脅威や技術革新等による環境変化に伴い、ニーズが変化しやすい特徴があります。」
新たな脅威・技術革新によりニーズが変化し、対応が遅れた場合に影響を受けるリスクを引き続き記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社が属するサイバーセキュリティの分野は、日々発生する新たな脅威や技術革新等による環境変化に伴い、ニーズが変化しやすい特徴があります。」
新たな脅威・技術革新によるニーズ変化と、対応遅延時の競争上のリスクを再掲している。 - FY2022初出有価証券報告書
「しかし、これらの技術革新への対応が遅れ、他社に大きく先行された場合には、当社の事業展開、経営成績や財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
新たな脅威や技術革新への対応が競合に後れを取るリスクを記載している。