ハリマ化成グループ（4410）・施策再掲
テレワーク対応と本社面積削減による新しい働き方
FY2021に初出。3回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025。直近の記載はFY2026。
3記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
テレワーク制度導入と本社機能集約49社が書いているテーマ・逆風0社・追い風49社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに17社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている49社のうち14社を表示しています。上の文は49社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「2019年に発生したコロナ禍で有効性が確認できた在宅勤務や時差勤務を拡充し、育児・介護以外にも柔軟な勤務時間の選択ができる制度としました。」
在宅勤務・時差勤務を含む柔軟な働き方の制度が継続して記載された。 - FY2025前進有価証券報告書
「2019年に発生したコロナ禍で有効性が確認できた在宅勤務や時差勤務を拡充し、育児・介護以外にも柔軟な勤務時間の選択ができる制度としました。」
テレワーク・時差勤務を育児・介護以外にも拡大し、柔軟な働き方の制度化が進んだ。 - FY2021初出有価証券報告書
「アフターコロナを見据えて、テレワークに対応できる業務プロセスの見直し、出勤人数に応じた本社面積の削減など、新しい働き方への変革に取り組みます。」
感染症対応を契機とした、テレワーク対応の業務プロセス見直しと本社面積削減が新たな事業運営テーマとして示された。