東邦化学工業（4409）・リスク悪化直近の決算（2026-08-05）では「再掲」
有能な人材の確保・育成不足リスク
FY2020に初出。3回の記載のうち1回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2026。直近の記載は2026-08-05。
3記載
7年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人材の確保・育成・定着および労務コンプライアンスリスク732社が書いているテーマ・逆風750社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。105社中27社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの750件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-08-05再掲決算
「人件費や物価の上昇が企業活動の重石となっております。」
人件費上昇が企業活動の負担要因として引き続き示された。 - FY2026悪化有価証券報告書
「国内労働市場のタイト化による採用難や人件費の高騰…など多くのリスク要因が存在する状況が続いております。」
人材確保リスクについて、国内労働市場のタイト化による採用難と人件費高騰が経営環境上の具体的なリスク要因として示された。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループは、人材戦略を事業活動における最重要課題の一つとして捉えており、今後の事業展開には適切な人材の確保・育成が必要と認識しています。多様な人材の積極的な採用や育成を通じた最適な人材の確保や、生産工程の省人化等を通じた人的資源の有効活用に努めていますが、適切な人材を十分に確保できなかった場合、当社グループの事業遂行に制約を受け、または機会損失が生じるなど、売上高の減少により当社グループの経営成績等に影響を与える可能性があります。」
人材育成・意識改革の施策とは別に、適切な人材を十分に確保できない場合の事業遂行制約・機会損失リスクを新たに明示した。採用・育成と生産工程の省人化を対応策としている。