新日本理化（4406）・施策前進
CSR委員会・ESG事務局によるサステナビリティ推進
FY2024に初出。2回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025。直近の記載はFY2025。
2記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サステナビリティ基本方針・推進体制の整備455社が書いているテーマ・逆風2社・追い風465社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに67社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの468件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「また、環境への取組みにおいては、2050年カーボンニュートラルの実現に向けて、2022年４月CN（カーボンニュートラル）推進室を立ち上げました。CN推進室は全社横断型の組織であり、その取組み内容については、定期的に経営会議にて報告しております。」
CSR委員会・ESG事務局に加え、CN推進室を全社横断組織として運用し、経営会議への定期報告を行う体制へ進展している。 - FY2024初出有価証券報告書
「代表取締役社長が委員長を務めるCSR委員会を設置し、CSRの取組みについて審議・協議し、必要に応じて取締役会に報告しています。また、CSR委員会の内部組織としてESG事務局を設置し、コンプライアンス委員会、安全衛生委員会、省エネ委員会、品質管理委員会と連携し、グループ全体のCSR課題への取組みを推進しております。」
CSR委員会、ESG事務局、既存の各委員会を連携させるグループ横断のサステナビリティ推進体制を初めて体系的に開示している。