新日本理化（4406）・施策前進
開発部門・営業部門の連携と共同開発による高機能材料提供
FY2017に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
7記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
営業・製造・開発の連携強化と統括体制整備73社が書いているテーマ・逆風0社・追い風74社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。27社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに35社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている73社のうち14社を表示しています。上の文は73社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「北陸先端科学技術大学院大学、滋賀県立大学、大阪公立大学、東邦大学、東京都立大学、京都工芸繊維大学との共同研究等を通じて機能発現の解明を進めるとともに物性評価技術を高め、オープンイノベーションを推進していきます。」
共同研究・技術交流が複数大学との共同研究を通じた機能解明、評価技術向上、オープンイノベーションへ具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、有機EL向けの次世代製品の開発のために大学との共同開発を開始し、京都R&Dセンターの一室を半導体材料評価が可能なようにイエロールームに改造しました。」
他社・大学との技術交流・共同研究の方針が、大学との共同開発開始と半導体材料評価設備の整備へ進展している。 - FY2024前進有価証券報告書
「京都R&Dセンターの見学をきっかけとして秘密保持契約の締結、共同研究の検討も進んでおり、需要家様との信頼関係の強化にも取り組んでおります。」
研究開発・営業連携について、R&Dセンター見学を起点とする秘密保持契約締結や共同研究検討へ進展している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のなか、当社グループにおきましては、コア技術である水素化技術を応用した新製品開発や他社との協業に積極的に取り組むなど、社内外のリソースを活用した高付加価値製品の事業拡大を推進しました。」
他社との協業を含む社内外のリソース活用による新製品開発・高付加価値製品の事業拡大を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「コア技術である水素化技術を応用した新製品開発や他社との協業に積極的に取り組むなど、社内外のリソースを活用した高付加価値製品の事業拡大を推進しました。」
他社との協業を含む社内外のリソース活用による新製品開発・事業拡大を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「研究・ものづくり・生産の各部署が一体化となってものづくり体制の継続的改善を促進すると共に、新技術・新プロセスの開発により競争優位性の強化を推進しています。」
研究、ものづくり、生産の連携による新技術・新プロセス開発を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「樹脂添加剤、電子材料、医薬中間体、環境対応製品などの分野で、開発部門と営業部門の連携および様々な企業との共同開発により、新機能を備えた材料を提供していきます。」
複数の重点分野で、開発・営業連携と企業との共同開発により材料を提供する方針を初めて明示している。